環境ビジネス情報

印刷用ページを別ウィンドウで開きます



Topics

特集 持続可能な将来を切り開く環境リーダーの育成を目指して
近年、地球環境問題の解決、持続可能な社会の実現に向け、次世代を担う環境リーダーの重要性がますます高まっている。経済社会をグリーン化に導く人材の育成は世界共通の課題だ。本特集では、これからの社会に必要とされる環境リーダーの素養、その育成に向けた課題、および国内で展開される先進的な取り組みを紹介する。

持続可能な社会を牽引する環境リーダー

 温暖化や生物多様性、資源の枯渇、水需要の拡大など、世界はさまざまな環境問題に直面している。こうした問題を解決に導き持続可能な社会を実現するには、既存の概念を打ち破り、環境の視点を持って経済活動を行う人材を育成し、グリーン・イノベーションを牽引していくことが求められる。

 国内では、1950年代から1970年代の高度経済成長時代、工場から排出される有害物質による公害が大きな社会問題となり、これを受けて大学に「環境」という名称を含む学部・学科が多数登場した。さらに、1990年ごろから温暖化をはじめとする地球環境問題への関心が国際的に高まり、環境に関わる学部・学科の設置が再び増え始めた。昔との違いは、それまで国立大学の理工学部で扱われていた環境というテーマが、公私立大学の社会科学系の学部でも扱われるようになったことだ。大学名に「環境」をつけて創設された人間環境大学や鳥取環境大学、また持続可能性を重視したデザイン科目を提供する東京造形大学をはじめとして、全国でユニークな取り組みが進められており、さまざまな大学が工学、農学、政策といった、それぞれの専門領域を軸に次世代を担う環境リーダーの育成に取り組んでいる。

環境リーダーに必要とされる要素とは

 世界中の政府や企業、教育機関で、今、持続可能な社会づくりで活躍する環境リーダーをどのように育てるかが議論されている。現時点では、「環境リーダー」という言葉は広範囲かつ多義的に使用されており、世界共通の定義はない。しかし、持続可能な未来を地球にもたらすには何が必要かということについて、『宇宙船「地球号」』という概念を提唱したリチャード・バックミンスター・フラーがヒントを与えてくれる。彼は1963年に出版した『宇宙船「地球号」操縦マニュアル』の中で、地球と人類が生き残るには現存する経済や政治のシステムでは実現不可能であると訴え、変革の必要性を強調した。その際、個々の学問分野や国家という専門分化された限定的なシステムでは地球全体を襲う問題は解決できないので、包括的・総合的な視点から地球を捉えることが重要であると主張したのだ。

 国内では、2008年に環境省が策定した「持続可能なアジアに向けた大学における環境人材育成ビジョン(アジア環境人材育成ビジョン)」によって、「環境人材」は「自己の体験や倫理観を基盤とし、環境問題の重要性・緊急性について自ら考え、各人の専門性を活かした職業、市民活動等を通じて、環境、社会、経済の統合的向上を実現する持続可能な社会づくりに取り組む強い意志を持ち、リーダーシップを発揮して社会変革を担っていく人材」と説明されている。その必須要素として、持続可能な社会づくりに主体的に取り組み、具体的なプロジェクトを企画・実行していくための「強い意欲」「専門性」「リーダーシップ」の3つが掲げられている。

多分野で求められる環境人材

 アジア環境人材育成ビジョンに基づき設立された産学官民連携プラットフォーム「環境人材育成コンソーシアム(EcoLeaD)」では、目標とする人材像を「T字型」という慨念で表す。T字型の素養とは、縦軸として専門性、横軸として学際的な環境への知見と俯瞰的な視野を身につけ、自らの専門分野に環境の視点を内在・統合させていく能力を意味する。こうした能力を必要とするのは、行政、企業などの環境部局やCSR室だけではない。たとえば、行政では、省庁や自治体のあらゆる部局の中で環境保全・持続可能性が重要なテーマとして追求されるようになっている。また、製造業の場合、開発、製造、営業販売などの各部門で環境配慮の徹底が求められている。近年、環境対応はCSRとしてだけでなく本業においても、その重要度がますます高くなってきているのである。したがって、さまざまな領域で活躍が期待される環境人材には、法律や経済、テクノロジーなど特定の専門性を高めると同時に、環境保全に関わる分野横断的な知見の獲得が求められる。

 しかし、知識のみを身につけても、環境リーダーとなることはできない。現在、環境教育を実践する学校が増え、「地球温暖化」や「生物多様性」は小学生でも知っているキーワードとなっている。社会の環境意識は以前よりも向上しているように感じられるが、大学などから聞こえてくるのは、世界で注目される環境問題に関する知識を身につける一方で、地域のごみ問題など身近で起きている事柄について関心の低い学生が少なくないという声だ。化学薬品による環境汚染にいち早く警鐘を鳴らしたレイチェル・カーソンは、その著書『センス・オブ・ワンダー』の中で「知ることより感じることのほうが大切だ」と訴えている。そして、新しい知恵を生み出すときの肥沃の土壌となるのは、自然界の不思議や素晴らしさに目を見張る感性であるというのだ。この考えを借りるならば、環境問題解決に向けて主体的に行動を起こす力を身につけるには、環境に対する強い感受性が不可欠といえるだろう。メディアで取り上げられないローカルな環境問題にも自ら気づくことができる環境マインドや感性を醸成することが必要なのだ。

 環境を守るための知識とマインド・感性に加え、最後に必要となるのが、社会を変革に導くための実践力だ。T字型の能力を有する人材が知識や知見を活用し、行政や企業において適切な環境経営を行うには、環境政策や環境マネジメントシステム、ライフサイクルアセスメントといった観点から今後を見通す洞察力、NGO・NPOや企業、行政など各ステークホルダーとの相互連携を検討し実行に移す実践力が必要とされる。さらに、自身の企業、国だけでなく、グローバルに貢献する人材となるには、語学や異文化などへの理解といったコミュニケーション能力も求められる。

環境学の確立

 2008年度に環境省が行った調査によると、日本全国765大学のうち41.7%に当たる319大学で何らかの環境関連の科目が提供されている。しかし、その8割以上が1科目または2科目の開設にとどまり、その内容もさまざまであった。授業形態はほとんどが座学中心で、ワークショップやフィールドワーク等の体験学習を実施しているケースは少なく、環境に配慮しながら意志決定をして行動する知識やスキル、態度を身につけるには十分な内容とはいえないと指摘されている。

 実際、各大学・学部・学科で行われている環境教育は、既存の人的資源や学問体系の範囲内で開講可能な科目が提供されるにとどまり、科目内容も個々の大学の方針および教員の自主性に任されていることが多い。カリキュラムが標準化されていない現状では、「環境学」は学問として確立されているとはいい難い状況にある。明確な査定基準もなく、環境に関する専門知識を身につけた学生が就職活動などにおいて十分に評価されるケースは少ないという。環境人材を育成し、その活躍の場をつくるには、"環境"を学問・科学として確立し、社会が求める実践的な環境スキルを身につけさせることが必要である。このため、近年では、大学における環境教育の体系化を目指す動きが始まっている。

環境教育に関わる共通カリキュラム

 大学における環境教育の体系化を目指し、共通カリキュラムを構築するための取り組みがEcoLeaDによる『大学における教養科目としての「環境力」を有するT字型人材育成プログラムガイドライン(2010年度版)』だ。同ガイドラインは、主に大学の教養科目での利用を想定し、環境に関する基礎的知識と環境問題解決に向けた行動を起こす力を育成するために作成された。企業で最低限必要とされる環境に関する知識や能力の育成を念頭に置き、1科目15項目の教育内容で構成されている。さらに、EcoLeaDでは、企業の事業活動をグリーン化していく「攻めの環境経営」を推進する人材の育成を目指し、より専門的なプログラムを構築した。それが『企業の環境経営促進に向けた環境人材育成のための大学院修士課程環境経営副専攻プログラムグリーンマネジメントプログラム(GMP)ガイドライン(2010 年度版)』である。

 2つのガイドラインは、文系・理系を問わず幅広い領域に対応しており、環境以外の分野を専門とする教員でも教えられるよう工夫されている。プログラムモデルの普及を図るため、EcoLeaDでは、統一教材の開発や講師の派遣、複数大学での単位互換制度などを計画している。また、Webサイトを通じて、国内外の大学や大学院で提供されている環境教育プログラムの情報を提供するほか、環境教育や環境経営をテーマにしたセミナー、シンポジウムを開催するなど、大学間の連携支援に努めている。

 このほか、国内では環境省が「環境人材育成のための大学教育プログラム開発事業」に、文部科学省が科学技術戦略推進費によって「戦略的環境リーダー育成拠点形成事業」に取り組んでおり、ここで採択された大学を中心に先進的な環境教育プログラムの開発が進められている。大学によって専門領域やアプローチの方法は異なるものの、国内外でのフィールドワークや、NPOや企業でのインターンシップなど実践的な学びの場を推進していることが共通項となっている。座学に頼らない教育手法の導入により、次世代の環境人材に必要とされるグローバルな視点や、環境問題を解決に導く企画力・実践力の醸成が目指されている。また、日本だけでなくアジアの国々や世界に貢献したいとの思いから留学生を積極的に受け入れる大学が多く、英語による授業などが盛んに行われる点も特徴といえるだろう。

 次のページからは、先進的なプログラムを運営する国内の大学・大学院の中から4つの取り組みを紹介する。

大学・大学院における環境人材育成
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 環境イノベータプログラム

 慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科が2011年春に設立した「環境イノベータプログラム」が目指すのは、緩和・適応の両面から気候変動対策を提案し、機動的に実践できる人材を育成することである。気候変動対策は、環境専門家の立場で議論するだけでなく、社会の本流に組み込むことが必要だといわれている。そのため、環境イノベータプログラムでは、事業的な手法と公益的な手法を兼ね備え、緩和と適応のベストミックスを実学的に追求し、未来社会の発展を創造できる「環境イノベータ」の育成を目指す。

 緩和/適応、個益/公益という側面から融合的に地球温暖化問題にアプローチすることを目標として、環境イノベータプログラムは「環境ビジネス」「環境計画/政策」「環境デザイン」「社会起業」の4分野から構成。気候変動リスクという新しい課題に対応するため、慶應義塾大学および政策・メディア研究科の機動的な研究体制と教育・研究の実績を活用して、既存のプログラムをもとに再編成された。

 最大の特徴は、学術研究と社会実践が重要視され、国内外の多数の自治体および組織と連携し、フィールドワークやインターンシップを必修科目としていることだ。また、学生たちには指導教員の実施するプロジェクトに参加するだけではなく、独自でテーマを設定したプロジェクトに取り組むことが求められる。「中国における食用廃油リサイクル問題」「アフリカ諸国の建築・都市空間研究」「電気自動車普及のマクロ効果」など、学生は関心を持つテーマを自由に選ぶことができ、優秀なプロジェクト企画案を提出した学生には大学から研究資金が与えられる。実践的なプロジェクトに取り組むことで体験を積み、目的遂行に必要な知識や技能の習得を図る。これと同時に、研究テーマに応じて授業科目が選択でき、複数の専門領域にまたがり幅広い視野で課題を追求していくことが奨励されている。

 プログラムの履修生には、学際融合型の教育体制やプロジェクトベースの学習などの利点を生かしながら、環境ビジネスの起業家から、国際プロジェクトのマネジャーや都市計画・環境政策のプランナー、さらには気候変動の国際的枠組み交渉と制度設計に長けたグローバルリーダーや都市・地域・生活空間においてソーシャルムーブメントを起こすコミュニティーリーダーに至るまで、幅広い領域で活躍することが期待されている。

名古屋大学 国際環境人材育成プログラム

 「名古屋大学国際環境人材育成プログラム(NUGELP)」は、アジア・アフリカ諸国をはじめ世界が直面する環境問題を国際的視野から総合的に把握・分析し、具体的な解決策を提案できる人材の育成を目的として2008年に創立された。

 環境学研究科都市環境学専攻および工学研究科社会基盤工学専攻の博士課程前期課程として位置づけられているが、学際的な学びの場を提供するため、名古屋大学総長の統括のもと、全学組織である「名古屋大学国際環境人材育成センター」を中核として運営されている。途上国における多様なニーズに応える人材の育成を目指すNUGELPでは、「地球温暖化対策」「水・廃棄物対策」「生物多様性保全」を3本柱に、問題事象や対策技術の理解、制度設計・政策運営の能力を養う体系的なカリキュラムを編成。学生は入学時に3分野から重点的に学びたいテーマを選択することができる。

 NUGELPの特徴として、中部地域を中心とする企業および自治体、公的機関との強い連携を挙げることができる。名古屋大学が拠点を置く中部地域には、多数のものづくり企業が存在し、環境技術、環境経営のほか国際的な事業展開に関する豊富なノウハウが集積されている。NUGELPでは、さまざまな地元企業から招いたゲスト講師を通じて、国際情勢に即応した業界の環境対策・戦略、製品開発、資源調達、販売手法などを学ぶことができる。

 また、NUGELPの履修生にはすべて「グローバル研究インターンシップ」への参加が義務づけられている。履修生の3分の2を占める留学生の中には、アジア・アフリカ諸国の政府官僚や専門家などが多い。こうした留学生たちは、国内のものづくり企業、政府機関や研究機関に派遣され、日本の先進的な環境技術や取り組みを学ぶ機会が与えられる。一方、日本人学生の派遣先は、中国、ドイツ、オーストラリアなど海外の研究機関だ。職業体験を目的とした従来型のインターンシップとは異なり、学生には派遣先において自ら調査・研究を実施し、実践的研究能力や課題解決力を習得することが求められている。

 2011年3月、同プログラムの第1期修了生が誕生した。今後、修了生の人的ネットワークを活用して、世界各国の大学、研究機関、企業等と幅広く連携していくことが計画されている。

北九州市立大学 国際環境工学部

 北九州市立大学は、環境に配慮した持続可能で豊かな産業都市を目指す地域のニーズを受けて2001年に国際環境工学部を設立した。その教育理念として、(1)環境問題など多重化・多様化した問題を俯瞰し、課題を抽出して解決策を提案できる、起業家精神にあふれた技術者の育成、(2)異なる文化と接する場で、あるいは異分野の専門家と議論する場でコミュニケーションし、リーダーシップを発揮できる技術者の育成、(3)企業や行政などの組織として、また個人としての役割を認識し社会的責任を実現できる技術者の育成を掲げている。

 国際環境工学部には、「エネルギー循環化学科」「機械システム工学科」「情報メディア工学科」「建築デザイン学科」「環境生命工学科」の5学科を設置。それぞれの専門領域から環境問題へアプローチを図るとともに、全学科共通の必修科目として「環境問題事例研究」を実施している。この授業では、学生が1チーム約10名に分かれ、それぞれ設定したテーマについて調査・研究を行う。調査・研究の組み立てからフィールドワーク、プレゼンテーション、報告書の作成まで、すべて学生が主体となって進められる。一連の取り組みを通じて、環境に関する知識だけでなく、俯瞰力や課題抽出力、コミュニケーション能力、提案力などを養成するためだ。さらに、調査・研究の発表の場として、口頭発表・報告書・ポスター発表の3部門でコンペが実施され、優秀なチームには中国の大連理工大学への派遣、現地での異文化交流および国際討論の経験の機会が与えられている。

 さらに、2003年4月、より高度な専門知識と独創性を持つスペシャリストの育成を目指し、大学院国際環境工学研究科が開設された。大学院では、「環境システム」「環境工学」「情報工学」の3つの正規コースに加え、産官学連携事業である「戦略的水・資源循環リーダー育成プログラム(SUW)」などが提供されている。SUWの目的は、北九州市の行政・企業が行うインドネシアの飲料水供給改善事業やバングラディシュの廃棄物管理支援事業などの現場を活用しながら、水・資源循環に関わる知識や技術の習得に努め、問題発見力・解決力を持つ環境リーダーを養成することだ。この取り組みでは、発展途上国の水・資源循環問題の改善への貢献と同時に、北九州地域を中心とする国内産業や市民活動の振興、地域活性化につながることが期待されている。

 人間環境大学、鳥取環境大学、京都学園大学、豊橋技術科学大学 〜大学学部教育における「環境教育」共通カリキュラム開発のための戦略的大学連携事業〜

 大学における環境教育プログラムは発展の途上にあり、単科大学にとって環境人材に求められる学際的な知識への対応が急務の課題となっている。こうした中、人間環境大学、鳥取環境大学、京都学園大学、豊橋技術科学大学の4大学は、持続可能な社会に貢献する環境マインドを持った人材の育成を目指し、連携事業を開始した。

 4大学は、それぞれ文系、政策や経営学、農学、工学と、中心となる専門領域が異なる。連携によって、各大学で個別に行ってきた環境教育を見直すとともに、特色ある教育内容の共有化を図り、学部教育における環境教育の標準カリキュラムづくりに取り組んでいる。

 現在、4大学間では環境教育関連講義の相互利用を実施している。近年、単位互換協定を結び他校と連携する大学は少なくない。しかし、従来型の単位交換プログラムは、講義が開講されている大学で聴講しなければならないため、大学間の移動が学生にとって負担となっていた。今回の連携では、鳥取、京都、愛知といった遠隔地の大学同士がテレビ会議システムを利用することで、学生に負担を強いることなく、学びの多様化・豊富化を実現している。

 これとは逆に、現地に赴くことで効果を挙げているのが、4大学共同のフィールドワークだ。学生には、連携校のスキルやノウハウ、ネットワークを活用した学びの場が提供される。その魅力は、鳥取砂丘での海岸漂着ごみや琵琶湖の水質調査など、地域に根差した環境問題を学ぶと同時に、他大学の教員、学生、さらにフィールドワークをサポートする地域住民や地元企業と交流できることだ。連携事業を推進する「環境教育センター」によると、地域の自然や人々とじかに触れ合うことは、知識を得る以上に学生の環境意識に大きな影響を及ぼすという。また、参加する地域住民や地元企業にとっても、環境というテーマを見直すきっかけになっているようだ。学生だけでなく地域社会における環境マインドの育成に貢献できる点で、地方大学は大きな役割を担っているといえるだろう。

 現在、環境教育センターでは、過去2年間の成果を取りまとめ、他大学の参考になるよう「環境教育フィールドワーク事例集」や共通・標準テキストの作成に取り組んでいる。大学間の連携がこれまで以上に進み、環境人材の創出が大きく後押しされることを期待したい。

この情報は環境情報誌『SAFE』Vol.93(2012年1月号)の記事より引用しております。
内容については記事作成時のものとなりますので、ご了承ください。



Topicsトップへ

印刷用ページを別ウィンドウで開きます

このページの先頭へ戻る