プロテクトラインがついた投資信託「あんしんスイッチ」

プロテクトラインがついた投資信託「あんしんスイッチ」
ポイント

基準価額を一定水準以上に保ちつつ、
安定的な収益の獲得を目指します。

プロテクトライン、スイッチのイメージ図

(イメージ図)

※ 上記はイメージ図であり、実際のプロテクトライン等を示したものではなく、また将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

長期的な資産運用のための
プロテクトとスイッチ

プロテクトプロテクトラインとは?
  • 基準価額が常にこれを上回る運用を目指す水準です。ただし、基準価額がプロテクトラインを必ず上回る運用をすることを委託会社が保証するものではありません。なお、設定時の基準価額(10,000円/1万口当たり)に対するプロテクトラインは、9,000円です。
  • 基準価額がプロテクトラインまで下落した場合は、繰上償還となります。
  • 基準価額をプロテクトラインで確保するために、投資信託財産のための契約(保証契約)をクレディ・アグリコル・エス・エー(保証銀行)と締結します。基準価額は保証契約によりプロテクトラインを下回ることなく繰上償還します。
  • 保証契約とは、基準価額がプロテクトラインを下回らないために必要となる額を投資信託財産に支払うことで、基準価額をプロテクトラインで確保する契約です。したがって、投資元本すべてを保証するものではありません。なお、当ファンドに保証契約を付加することで、信託報酬とは別に保証料をご負担いただきます。

保証契約は、クレディ・アグリコル・エス・エーの信用リスクの影響を受けます。クレディ・アグリコル・エス・エーが破綻した場合は、保証契約は終了し、ファンドは繰上償還します。この場合、基準価額や償還価額がプロテクトラインを下回る場合があります。

スイッチプロテクトラインがあがる楽しみとは?
  • 安定的な収益の獲得を目指す運用を行い、基準価額の上昇に応じてプロテクトラインが引き上がります。一旦上昇したプロテクトラインは下がりません。

基準価額の水準に応じた
プロテクトライン
あります。

  • 設定時のプロテクトラインは9,000円です。
  • 基準価額が10,600円に到達した日から、プロテクトラインは10,000円になります。
  • 基準価額が11,111円に到達した日から、プロテクトラインは日々の基準価額の最高値の90%になります。
  • 一旦上昇したプロテクトラインは下がりません。

※ プロテクトラインとは、基準価額が常にこれを上回る運用を目指す水準です。ただし、基準価額がプロテクトラインを必ず上回る運用をすることを委託会社が保証するものではありません。基準価額がプロテクトラインまで下落した場合は、保証契約によりプロテクトラインを下回ることなく繰上償還します。なお、設定時の基準価額(10,000円/ 1万口当たり)に対するプロテクトラインは、9,000円です。

基準価額と
プロテクトラインの関係

スイッチのイメージ図

(イメージ図)

※ 上記はイメージ図であり、実際の基準価額、プロテクトライン等を示したものではなく、また将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

基準価額がプロテクトラインまで下落した場合は、繰上償還します。

保証契約により、
基準価額および償還価額は、
プロテクトラインを
下回ることはありません。

  • 基準価額をプロテクトラインで確保するために、投資信託財産のための保証契約をクレディ・アグリコル・エス・エー(保証銀行)と締結します。
  • 基準価額がプロテクトラインまで下落した場合は、円建の短期金融資産等を中心とした安定運用に切り替え、保証契約により、プロテクトラインを下回ることなく繰上償還します。

* 流動性等により、保有銘柄の売却がすみやかに行えない場合等があるため、繰上償還決定から償還日まで日数を要することがあります。

* 繰上償還決定から満期償還日までの期間が短い場合は、繰上償還せず満期償還日までファンドを継続します。

* 保証契約が解約となる場合は、保証契約は終了し、ファンドは繰上償還します。この場合、基準価額および償還価額はプロテクトラインを下回ることはありません。

保証契約とは、基準価額がプロテクトラインを下回らないために必要となる額を投資信託財産に支払うことで、基準価額をプロテクトラインで確保する契約です。したがって、投資元本すべてを保証するものではありません。なお、当ファンドに保証契約を付加することで、信託報酬とは別に保証料をご負担いただきます。

繰上償還となる場合の基準価額とプロテクトラインの関係

プロテクトラインと保証契約のイメージ図

(イメージ図)

基準価額が10,600円に到達することなく、
9,000円まで下落した場合
9,000円を下回ることなく繰上償還。
基準価額が10,600円に到達し、11,111円に
到達することなく、10,000円まで下落した場合
10,000円を下回ることなく繰上償還。

※ 上記はイメージであり、実際の基準価額、償還価額およびプロテクトライン等を示したものではなく、また将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。

※ 繰上償還決定後の購入・換金のお申込の受付については、「お申込情報」を必ずご確認ください。

保証契約は、クレディ・アグリコル・エス・エーの信用リスクの影響を受けます。クレディ・アグリコル・エス・エーが破綻した場合は、保証契約は終了し、ファンドは繰上償還します。この場合、基準価額や償還価額がプロテクトラインを下回る場合があります。

ファンドは、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

運用手法

世界の株式、
債券および短期金融資産など、
さまざまな資産へ投資し、
資産配分を機動的に変更することにより、
基準価額がプロテクトラインを上回るように運用しつつ、
安定的な収益の獲得を目指します。

  • 各証券に関連する上場投資信託証券(ETF※1)を通じての投資が中心となります。
  • 経済見通し、市況動向や投資対象資産の特性、プロテクトラインなどを勘案した上で、最適な投資比率を日々決定します。
  • 組入外貨建資産については、為替ヘッジを行うことを基本としますが、一部ヘッジを行わない場合もあります※2

* 上記資産の他、不動産投資信託証券にも投資する場合があります。また、株式、債券および金利の指数等の先物取引等を行う場合があります。

* 基準価額がプロテクトラインに近づいた場合、短期金融資産等の割合を増やし、株式や債券市場等の下落の影響を緩和して基準価額の下落の抑制を目指しますが、一方でこれら市場の上昇の恩恵を享受できない場合があります。

※1 Exchange Traded Fundの略で、主に株価指数等の特定の指標への連動を目指し、取引所に上場している投資信託です。

※2 ファンドでは機動的な為替ヘッジといいます。

資産配分の考え方

基準価額とプロテクトラインのイメージ図 基準価額とプロテクトラインのイメージ図

(イメージ図)

※ 上記はファンドの資産配分について説明するためのイメージ図であり、実際の資産配分が上記の通りになるとは限りません。

ファンドは、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

資金動向および市場動向等によっては、上記のような運用が出来ない場合があります。

投資のリスク・
その他留意点

基準価額の変動要因

ファンドは、主として世界の株式、債券、不動産投資信託証券(関連する証券<上場投資信託証券等>を含みます)等の値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクがあります)に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。

したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。なお、投資信託は預貯金とは異なります。

  • 価格変動リスク
    株式の価格および配当は発行企業の経営・財務状況、国内外の政治・経済・社会情勢等の変化により変動します。不動産投資信託証券(リート)の価格および配当は、不動産市況に対する見通し、市場における需給、金利および財務状況の変化等、さまざまな要因で変動します。実質的に組入れられた株式やリートの価格が下落した場合は、ファンドの基準価額が下落し損失を被り投資元本を割込むことがあります。
  • 金利変動リスク
    一般的に金利が上昇すると債券価格は下落します。また、発行者・債務者等の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により債券価格は変動します。実質的に組入れられた債券の価格が下落した場合は、ファンドの基準価額が下落し損失を被り投資元本を割込むことがあります。
  • 為替変動リスク
    ファンドは実質組入外貨建資産について機動的に為替ヘッジを行います。為替ヘッジを行う場合、為替変動リスクの低減を目指しますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。また円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、その金利差相当分程度のコストがかかります。なお、ファンドは必ずしも為替ヘッジを行うものではありません。タイミング等により、為替ヘッジを行っても為替変動リスクを抑制できない場合や、為替ヘッジを行わなくても為替差益を享受できない場合あるいは為替差損を被る場合があります。これらの場合、ファンドの基準価額が下落し損失を被り投資元本を割込むことがあります。
  • 資産等の選定・配分リスク
    ファンドは市場環境等の変化に応じ、現金や短期金融資産等の保有比率を増加させたり、為替ヘッジを機動的に行うことで、金融市場の下落の影響を緩和し、基準価額の下落リスクの低減を目指して運用を行いますが、当手法が効果的に機能しない場合等には、ファンドの基準価額が下落する要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。
  • 流動性リスク
    短期間で大量の換金の申込があった場合、外部環境に急激な変化があり市場規模の縮小や混乱が生じた場合等には、組入有価証券の特性から市場において十分な流動性が確保できない場合があり、その場合には市場実勢から想定される妥当性のある価格での組入有価証券の売却が出来ない場合、あるいは当該換金に十分対応する金額の組入有価証券の売却が出来ないことがあります。この場合、ファンドの基準価額が下落する要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。
  • 信用リスク
    ファンドが実質的に投資する有価証券の発行企業や取引先等の経営・財務状況の悪化およびそれらに関する外部評価の変化を含む信用状況等の悪化という事態は信用リスクの上昇を招くことがあり、その場合には当該有価証券の価格の下落(ゼロになることもあります)が生じ、不測のコスト上昇等を招くことがあります。この場合、ファンドの基準価額が下落する要因となり、損失を被り投資元本を割込むことがあります。

基準価額の変動要因(投資リスク)は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

@ ファンドの繰上償還
  • ファンドの純資産総額が30億円を下回ったとき等は、信託を終了させることができます。
  • 基準価額がプロテクトラインまで下落した場合は、信託を終了させます。
  • 保証契約が、解約その他の理由により終了した場合は、信託を終了させます。
  • 保証銀行が破綻した場合は、保証契約は終了し、信託を終了させます。
A 分配金に関する留意事項
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

お申込情報

お申込情報

手数料・費用等

投資者の皆さまに実質的にご負担いただく手数料等の概要は以下のとおりです。ファンドの費用の合計額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することはできません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

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(アムンディWebサイトへ)

あんしんスイッチ
ご相談・来店予約

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ご希望の店舗にて事前に来店日時の予約ができます。

※水戸支店、福山支店、松山支店、東京ディズニーランド出張所、トヨタビル出張所、兵庫県庁出張所、神戸市役所出張所、姫路市役所出張所ではお取り扱いしておりません。

※ご相談時間は、大体60分程度を想定しています。
(ご相談内容により変動いたします)

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一部店舗では土・日・祝日も受け付けております。

※土・日・祝日はご相談・お手続のみ承っており、実際のお取引は、翌営業日となります。

インターネットバンキング
(SMBCダイレクト)でのお手続

投資信託に関する留意点

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • SMBCダイレクト ライトをご利用のお客さまは、インターネットバンキング・モバイルバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は残高・明細照会のみご利用いただけます。購入・換金等はご利用いただけません。
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