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NISA -少額投資非課税制度ニーサ- ひとりひとりの「はじめよう。」三井住友銀行から。2014年1月より制度開始。

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NISA -少額投資非課税制度ニーサ- ひとりひとりの「はじめよう。」三井住友銀行から。2014年1月より制度開始。

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  1. 平成25年5月20日(月)より、新ファンド「アジア・プラス」の取扱を開始します。当初募集期間:平成25年5月20日(月)〜5月30日(木)は、店頭窓口のみでの取扱となります(平成25年5月31日(金)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  2. 平成25年5月20日(月)より、新ファンド「ジャパン・バンク・ファンド 2013-05」の取扱を開始します。当初募集期間:平成25年5月20日(月)〜5月30日(木)は、店頭窓口のみでの取扱となります(平成25年5月31日(金)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  3. 平成26年1月より制度開始となる少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」の制度概要ページを開設いたしました。
  4. 平成25年2月15日(金)付で、「JFアジア株・アクティブ・オープン 」のファンド名が「JPMアジア株・アクティブ・オープン」に変更されます。 PDFファイルを開きます。 (PDF 101KB)
  5. 平成25年1月7日(月)より、SMBCダイレクトの新サービス「資産運用シミュレーション」のお取扱を開始しました。
  6. 「先進国通貨オープン(スクラムファイブ)」の繰上償還が決定しました。(償還日:平成25年1月21日(月))。 PDFファイルを開きます。 (PDF 19KB)
  7. 平成24年11月19日(月)より、SMBCダイレクト(インターネット)で「ファンドのスイッチング」の取扱を開始しました。
  8. 平成24年11月19日(月)より、新ファンド「スマート・ストラテジー・ファンド」の取扱を開始します。当初募集期間:平成24年11月19日(月)〜11月29日(木)は、店頭窓口のみでの取扱となります(平成24年11月30日(金)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始します)。
  9. 平成24年11月26日(月)より、新ファンド「豪ドル建てエマージング・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」の取扱を開始します(店頭窓口のみでの取扱となります)。
  10. 米国東部に接近したハリケーンの影響により、10月29日および10月30日(現地時間)のニューヨーク証券取引所が休場となったため、当行が取扱う一部のファンドで取引ができなかったファンドがあります。ご不明な点等がございましたら、当行お取引店の窓口までお問い合わせください。
  11. 平成24年10月29日(月)より「フランクリン・テンプルトン・ジャパン・オープン」の委託会社およびファンド名が変更されます。 PDFファイルを開きます。 (PDF 102KB)
  12. 平成24年10月1日(月)より、SMBCダイレクトの新サービス「投信eメール」のお取扱を開始しました。

お問い合わせ 0120-56-3143(通話料無料)携帯電話・PHSからもご利用いただけます。 受付時間:平日・土・日・祝日 9時〜21時(1月1日〜3日と5月3日〜5日は除きます)

[海外からの通話等フリーダイヤルをご利用いただけない場合](通話料有料)
東京:03-5745-5051 大阪:06-6258-0012

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インターネット・モバイル専用ファンド(ネット専用ファンド)について、ご不明な点がございましたら、下記にてご案内しております各運用会社のコールセンターへご照会ください。

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  • ランキング情報は月次更新です。各ランキング情報の更新タイミングや基準等については
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  • ランキング情報内の「順位」に表示している矢印(上昇下降平行)は、月次更新前からのランキングの変化を表しています。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • インターネットバンキング・モバイルバンキング・テレホンバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は、20歳以上の方に限ります。

毎月分配型投資信託の留意点

  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

通貨選択型投資信託の留意点

  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。
  • 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。