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  1. 平成26年9月16日(火)より、新ファンド「SMBC世界優先証券ファンド201409」の取扱を開始します(平成26年9月30日(火)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  2. ネット専用ファンド「SMAM円高期待ファンド(豪ドル安型/米ドル安型/ユーロ安型)」は平成26年10月14日(火)で信託期間が満了となり、償還いたします。お申込みに際しては、償還までの期間が短いことにご留意ください。
  3. 平成26年6月23日(月)より、新ファンド「三井住友・NYダウ・ジョーンズ指数オープン(為替ヘッジあり)」の取扱を開始します(平成26年6月23日(月)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  4. 平成26年6月23日(月)より、新ファンド「三井住友・NYダウ・ジョーンズ指数オープン(為替ヘッジなし)」の取扱を開始します(平成26年6月23日(月)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  5. 平成26年6月23日(月)より、購入時手数料無料の投資信託のラインアップを拡充します。購入時手数料が無料となる投資信託は、「エス・ビー・日本株オープン225」、「三井住友・225オープン」、「ジャパン・ソブリン・オープン」、「ジャパン・ソブリン・オープン(資産成長型)」、「グローバル・ソブリン・オープン(毎月決算型)」、「グローバル・ソブリン・オープン(資産成長型)」の6ファンドです。
  6. 平成26年6月30日(月)15時以降、「豪ドル建てエマージング・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」の販売を停止します(解約は従来通り受付可能です)。
  7. 平成26年5月7日(水)より、新ファンド「日本再興戦略株式オープン2014 愛称:なでしこ」の取扱を開始します(平成26年5月23日(金)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  8. 平成26年4月17日(木)より、「グローバルREITオープン」に、分配方針の異なるファンドとして「グローバルREITオープン(資産成長型)」を追加します(平成26年4月30日(水)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。
  9. 投資信託の購入時手数料は、2014年4月1日(火)約定分より、新消費税率(8%)が適用となります。インターネットでお手続きの場合は「購入内容の確認」画面にて約定日がご確認いただけます。また、信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用も4月1日より新消費税率の適用となります。
  10. 「日本再興戦略株式オープン」は、2014年3月31日(月)をもって募集を終了いたします。2014年4月1日(火)以降はお申込いただけません。
  11. 平成26年1月15日(水)より、「J-REITオープン」の名称が「J-REITオープン(年4回決算型)」に変更されます。
  12. 平成26年1月15日(水)より、「J-REITオープン」に、分配方針の異なるファンドとして「J-REITオープン(資産成長型)」を追加します(平成26年1月27日(月)8:00よりSMBCダイレクトでの取扱を開始)。

  • ご留意点SMBCダイレクト ライトをご契約のお客さまは、SMBCダイレクトの全てのサービスをご利用可能にするため、あらかじめパスワードカードの発行が必要となります。ログイン後、「すべてのサービスを利用する(パスワードカード発行)」をご選択ください。

お問い合わせ 0120-56-3143(通話料無料)携帯電話・PHSからもご利用いただけます。 受付時間:平日・土・日・祝日 9時〜21時(1月1日〜3日と5月3日〜5日は除きます)

[海外からの通話等フリーダイヤルをご利用いただけない場合](通話料有料)
東京:03-5745-5051 大阪:06-6258-0012

ネット専用ファンドに関するご照会先

インターネット・モバイル専用ファンド(ネット専用ファンド)について、ご不明な点がございましたら、下記にてご案内しております各運用会社のコールセンターへご照会ください。

ネット専用ファンドご照会先のページを新しいウィンドウで開きます。

【投資信託のランキング情報についてのご注意(情報提供:株式会社QUICK)】


本画面は、投資判断の参考としての情報提供を目的としているものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません(特定のファンドのご購入、換金、あるいは保有を推奨することを目的としたものではありません)。本画面および本情報に関する著作権を含む一切の権利は、株式会社三井住友銀行ならびに株式会社QUICK、およびその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。本情報は過去実績に基づくものであり、将来の実績を保証するものではありません。本情報によって生じたいかなる損害についても、株式会社三井住友銀行ならびに株式会社QUICKおよび情報源は一切の責任を負いません。投資対象、投資地域、投資時期の選択等の投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本情報は、閲覧者ご自身のためにのみご利用いただくものとし、第三者への提供は禁止します。また、本情報の内容について、蓄積、編集加工、二次加工を禁じます。


  • ランキング情報は、掲載日現在で三井住友銀行でご購入いただける国内投資信託を対象としております(インターネット・モバイル専用ファンドを含みます。円建てMMF、外貨建てMMF、外国投資信託、単位型投資信託は除きます)。
  • ランキング情報は月次更新です。各ランキング情報の更新タイミングや基準等については
    ファンドランキングの解説のページを新しいウィンドウで開きます。ファンドランキングの解説をご覧ください。
  • ランキング情報内の「順位」に表示している矢印(上昇下降平行)は、月次更新前からのランキングの変化を表しています。

投資信託に関する留意点

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • インターネットバンキング・モバイルバンキング・テレホンバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は、20歳以上の方に限ります。
  • SMBCダイレクト ライトをご利用のお客さまは、インターネットバンキング・モバイルバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は残高・明細照会のみご利用いただけます。購入・換金等はご利用いただけません。

毎月分配型投資信託の留意点

  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

通貨選択型投資信託の留意点

  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。
  • 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。