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ポイント2.分散投資を心がけること

上手な投資をするための2番目のポイントは「分散投資を心がけること」です。

●ポイント2 分散投資を心がけること

資金を分散して投資することによって、リスクの分散が図れます。一般に、リスクを分散するには、次の3つの方法があるとされています。

1.投資対象の分散

国内株式への単独投資/投資期間1年

国内での分散投資/投資期間1年

●国内株式:東証株価指数(TOPIX)
●国内債券:NOMURA-BPI (NOMURA-BPI は野村證券の知的財産です)

出所:NRI 野村総合研究所AURORA等のデータをもとに、三井住友銀行が算出


(注) 本データは過去の実績値であり、将来の成果を保証するものではありません。また、数値には株式の配当は含まれておりません。

【グラフの見方】

上のグラフは国内株式への単独投資を1年間行った場合のリターンの推移を、下のグラフは国内株式だけでなく国内債券にも分散して同じく1年間投資を行った場合のリターンの推移を示しています。


分散投資をした場合の方がリターンの変動幅が小さく、
安定した成果が得られるようになると期待できることが分かります。

投資対象による分類

2.国や地域の分散

国内での分散投資/投資期間1年

国際分散投資/投資期間1年

●国内株式:東証株価指数(TOPIX)
●国内債券:NOMURA-BPI(NOMURA-BPIは野村證券の知的財産です)
●海外株式:MSCI Kokusai Index(円ベース)
●海外債券:シティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)

出所:NRI 野村総合研究所AURORA等のデータをもとに、三井住友銀行が算出

(注) 本データは過去の実績値であり、将来の成果を保証するものではありません。また、数値には株式の配当は含まれておりません

【グラフの見方】

上のグラフは国内株式と国内債券だけに分散して1 年間投資を行った場合のリターンの推移を示しています。一方、下のグラフは国内だけでなく、海外株式と海外債券を入れて国際分散投資をした場合のリターンの推移を示しています。


ここでも、より分散を進めた右のグラフの方がリターンの変動幅が小さく、
安定した成果が得られるようになると期待できることが分かります。

投資対象による分類

3.時間の分散

ドルコスト平均法とは、価格が変動する商品について、常に一定の金額で、定期的に購入していく方法です(投信自動積立)。

購入金額を一定に保つことで、

価格が低いとき→購入量(口数)が増加
価格が高いとき→購入量(口数)は減少

このため、価格に関係なく常に一定量(口数)を購入していくよりも、ドルコスト平均法による購入の方が、全体の平均購入単価を安定させる効果があります。従って、長期的な資産形成を行っていくうえで極めて有効な方法の一つとなります。


(注) ドルコスト平均法は将来の収益を約束したり、相場下落時における損失を防止するものではありません。


(注) 上記の数字はあくまで仮定であり、将来の成果を約束するものではありません。購入に関する手数料等は含まれておりません。

投信自動積立

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投資信託は預金ではありません。
投資信託は預金保険の対象ではありません。
投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
ご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
投資信託をご購入の際は、最新の「目論見書」を必ずご覧ください。
「目論見書」は三井住友銀行本支店等にご用意しています。
三井住友銀行は販売会社であり、設定・運用は運用会社が行います。
One's ダイレクトでの投資信託取引は、20歳以上の方に限ります。

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