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投資信託には元本割れとなるリスクがあります。くわしくはこちらをご覧ください。投資信託には元本割れとなるリスクがあります。くわしくはこちらをご覧ください。

投資信託の留意点について

国内投資と海外投資の違いは?

最も大きな違いは、海外投資は外国為替相場の変動の影響を受けることです。

国内のみ

投資信託の値動きは主に国内の株式市場や債券市場の影響を受けます。

海外

投資信託の値動きは主に投資対象となる地域の株式市場や債券市場、為替相場の影響を受けます。複数の国や地域に投資する場合は分散効果を期待できます。

海外へ投資する投資信託の場合、円建ての商品と外貨建ての商品とがあります。


イメージをつかむ円建てと外貨建ての違い

  投資信託の購入・解約・買取 分配金の受取
円建ての商品の場合 日本円での取引 日本円での受取
外貨建ての商品の場合
(米ドル、ユーロ等)
米ドルやユーロ等外貨での取引 米ドルやユーロ等外貨での受取(日本円での受取を選択することもできます)

外貨での取引や受取の場合、どんなことに気をつければいいんだろう…

外貨建ての商品の場合、円貨から外貨、外貨から円貨へ交換する際の外国為替相場の動向がポイントとなります。


イメージをつかむ外国為替相場の主な変動要因

外国為替相場は円やドル等の各国通貨の取引相場です。外国為替相場は、市場における需要と供給のバランスによって決まりますが、経済格差、金利格差、政治的要因等、さまざまな事象が絡みあって外国為替相場は変動します。


景気においては好不況や景気格差が、政治においては要人発言や介入が、株式では株価の上昇・下落が、債権では金利の上昇・下落が、突発事象においては戦争や災害が、物価においてはインフレ・デフレが、それぞれ為替変動の要因となります。
  • 上記の為替変動要因は一般的なものを示しており、上記以外にもさまざまな理由で為替は変動します。

イメージをつかむ為替変動リスク等

投資している国の通貨が円に対して強くなれば(円安になれば)為替差益が生じ、逆に、円に対して弱くなれば(円高になれば)為替差損が生じ、元本割れが生じるリスクがあります。

1ドル100円からドル高円安で1ドル120円になれば円資産の上昇要因に、ドル安円高で1ドル80円になれば円資産の下落要因となります。

通貨を交換する際には為替手数料がかかります。外国為替相場に変動がなくても、円貨から外貨へ交換するレート(TTSレート)と外貨から円貨へ交換するレート(TTBレート)には差(たとえば米ドルの場合2円)がありますので、この差により元本割れが生じるリスクがあります。

円貨から外貨へ、外貨から円貨へ交換する際のレート。為替レート(仲値)が110円の場合では、円貨から外貨に交換する場合(TTSレート)は米ドルならプラス1円の1ドル=111円になり、外貨から円貨に交換する場合(TTBレート)は米ドルならマイナス1円の1ドル=109円となります。

そうか、為替手数料も考えて、円貨と外貨を交換するタイミングを見きわめなきゃな・・・

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    (1月1日〜3日と5月3日〜5日を除きます)

【投資信託に関する留意点】

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(申込手数料、換金時の手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・申込金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • インターネットバンキング・モバイルバンキング・テレホンバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は、20歳以上の方に限ります。
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