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企画
公開日:2022.07.26
APIとは?メリット・デメリットやAPI連携の事例を紹介

ウェブに関わる仕事をしていると、「API」という言葉をよく耳にします。エンジニアがAPIについて話している様子を見たことがある方も多いでしょう。しかし、漠然とは理解しているけど、あらためて意味やメリットを問われると自信がない…という方もいるかもしれません。
今回は、「APIとは何か?」といった基礎知識から、使用するメリット・デメリット、API連携の事例までをご紹介します。
APIの仕組みとは?
APIは、Application Programming Interface(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)の頭文字を取った略語です。直訳すると「アプリケーションをプログラミングするためのインターフェース」となりますが、いったいどのようなものなのか、くわしくご紹介していきます。
APIは複数のソフトウェアをつなぐインターフェース
インターフェースは「境界」や「接点」の意味を持つ言葉ですが、特にIT関連では「コンピューターシステムにおいて、異なる機器や装置のあいだをつなぐ部分」を表します。「ユーザーインターフェース」のように、人間がシステムを操作するための画面や、ハードウェア同士を接続する機器やソフトウェア同士を接続する規格を指すこともあります。
APIはアプリケーション、すなわちソフトウェアのインターフェースなので、システム同士をつないで機能や仕組みを共有するための接点であるといえます。
APIが外部のアプリとの窓口となる
API提供者は、ソフトウェアに窓口を作り、外部のアプリとやりとりできる状態にします。この窓口がAPIです。
APIができる前は、各社で持つ機能を簡単に共有することはできず、各社がそれぞれ同じ機能を一からプログラムを組んで開発していました。しかし、APIが登場し、窓口を通じて機能を共有できるようになったことで、開発の簡略化が可能となったのです。
API連携をすると、API提供者は自社のデータやサービスを提供するチャネルを増やすことができ、API利用者は開発コストを抑えて機能の拡張ができるため、Win-Winの関係が生まれます。
具体的なAPIの活用シーンとしては、ネットショップをイメージしてみてください。
ネットショッピングをする際に打ち込むクレジットカード番号などの個人情報は、高度なセキュリティのもとで管理しなくてはなりません。そこで、ネットショップ(API利用者)はクレジットカード会社(API提供者)が提供するAPIを通じてユーザーにクレジットカード情報の入力をリクエストします。すると、ユーザーが入力した情報はネットショップを介さずにクレジットカード会社に届き、そこで決済の確認が行われるという仕組みになっているのです。
API連携のメリット(API利用者)
APIについておおよそのイメージがつかめたところで、API利用者がAPI連携をするメリットについて見ていきましょう。API連携には、API利用者にとって4つのメリットがあります。

ソフトウェア開発が効率化する
信頼できるプログラムがAPI連携によって使える場合、わざわざソフトウェア開発をする必要がなくなります。開発の工程を省略できるので工数が抑えられ、開発にかかる時間やコストの大幅な削減が可能です。ユーザーにとっても、たとえば自分の個人情報をすでに登録しているAPIのサービスを活用できれば、ユーザーはショッピングの際に何度も会員登録をする必要がなくなる場合もあります。APIの活用はAPI利用者である企業、ユーザー双方にとって効率的な状況を生むことがあるのです。
データを共有できる
ネットショッピング関連のAPIでは、アフィリエイト機能を活用して、APIの利用者が収入を得られることもあります。あるECサイトでは、アフィリエイト・ユーザーの1日単位での販売額やアフィリエイト紹介料の推移を把握できるデータが公開されています。ユーザーはそのデータを共有して、アフィリエイトの分析に役立てることが可能です。
最新情報の取得が容易になる
APIを通して、各サービスの最新情報を自動的に取得し、利用することも可能です。たとえば、自社サイトでAPI提供者の商品を販売している場合、販売価格や商品仕様の変更も自動で反映されるため、情報の確認や更新の手間が省けます。
顧客満足度が向上する
API連携によって開発コストを抑えることで、ユーザーへの提供価格も低く設定することも考えられます。また、豊富な機能を有し、常に最新情報が反映されているコンテンツやアプリを低価格で使えるため、顧客の満足度が向上します。
APIを連携するデメリット(API利用者)

API連携には多くのメリットがある一方、デメリットも存在します。ここでは、API利用者がAPI連携をするにあたって、注意すべき3つのデメリットをご紹介します。
API提供元に依存してしまう
APIを利用する際の最大の注意点は、API提供元に少なからず依存することになることです。仮にAPI提供元が仕様変更をした場合、API利用者もそれに合わせて仕様変更が必要となる場合はあります。また、API提供元のサービスが停止した場合は、API利用者は対応策を講じる必要がでてきます。
サーバー障害などの不具合に対応できない
API提供元のサーバーにトラブルが生じた場合、自社のサービスにも影響が及ぶほか、自社ではトラブル対応をすることができません。
それらのリスクを踏まえて、万が一のトラブルに対してBCP(事業継続計画)の策定をしておくと良いでしょう。
API連携のために費用がかかる場合がある
第三者による利用が可能なAPIの中には、無償で利用できるものもあれば、利用に応じて費用がかかるものもあります。利便性を求めてAPI連携をしても、利益を損なう可能性はあります。課金額は提供者によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
API連携の事例
APIは、日常生活の中でふれるさまざまなウェブサービスやアプリで使われています。ここからは、実際のAPI連携の事例を見ていきましょう。
SNSのAPI連携事例:ウェブサービスやアプリへのログイン認証に活用
何らかのウェブサービスやアプリに登録する際、SNSアカウントなどでのログインを提案されることがあります。これは、SNS事業者などが公開するAPIを、ログイン認証に活用しているからです。
また、ひとつのSNSに投稿すると、利用している別のSNSへの記事共有が可能になるのも、API連携によるものです。
業務関連システムのAPI連携事例:シームレスな部門連携や業務の効率化が可能に
社内で導入しているツールやシステム間でAPI連携を行うと、ツール・システムをまたいでのデータ共有が可能となります。シームレスな部門連携や業務の効率化ができ、バックオフィス業務とフロント業務の融合なども行えるでしょう。
また、カレンダーのAPIを連携させると、病院の診療時間の表示や社内会議の時間の共有など、不特定多数との情報共有が容易に行えます。
API連携でコストをかけずにソフトウェアの機能性向上を実現しよう
API連携をすると、コストをかけずに、利便性の高い機能を取り入れて顧客の利便性を向上できる場合もあります。
SMBCグループが提供する「PlariTown」では、業務効率化やDX推進に資する多様なデジタルサービスをAPI連携により利用可能です。担当者がお客さまの業務実態に合わせたデジタルソリューションをご提示するなど、DX推進をサポートさせていただきます。
また、SMBCグループが提供する「assetforce for stera」は、キャッシュレス決済端末「stera terminal」上で稼働するPOSレジアプリで、基幹システムの商品情報や決済情報を会計システムに連携するなど、APIを通じたデータ連携が可能です。商品の入出庫・在庫の管理から、商品別の販売データ、棚卸資産、在庫回転率などのデータ分析までをワンストップでご利用いただけます。
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