GHGとは？温室効果ガス削減の目標や対応方法を解説

GHGが温室効果ガスと呼ばれている理由

GHGが温室効果ガスと呼ばれているのは、作物を育てる「温室」と同じような性質を持っているからです。地球の表面は大気を通過した太陽の光によって温められ、地表の熱は赤外線として宇宙空間に放出されています。GHGは赤外線を吸収したり放出したりする性質があるため、地表から逃げる熱を吸収して大気を温めるのです。大気中に含まれる温室効果ガスが増加することで地表を温める働きが強まり、気温上昇につながる原因となります。

温室効果ガスは地球温暖化の要因とされており、削減が求められていますが、地表付近の温度を一定に保つ役割も担っているため、温室効果ガスを完全になくしてしまえば良いというものではありません。
問題視されているのは、産業革命以降、ごく短期間で温室効果ガスが急増したことです。温室効果ガスは今後も増加傾向が続くと予想されていることから、適度な量に保つ必要があるというのが温室効果ガス削減の基本的な考え方となっています。

Scope1：自社が直接排出するGHG

自社が直接排出するGHGは、Scope1に区分されます。たとえば、メーカーが製品を製造する際に燃料を燃焼させたり、加工のために石炭を燃焼させて熱エネルギーを活用したりする際に排出されるCO2は、Scope1のGHGに該当します。
近年では、事業者が他社にエネルギーを供給するケースもありますが、その際に排出されるCO2もScope1に区分されるGHGです。

Scope2：自社が間接的に排出するGHG

自社が間接的に排出するGHGは、Scope2に区分されます。たとえば、企業等が電力会社から電気の供給を受けるケースはScope2に該当します。
日本国内の電力供給は、その多くを化石燃料による火力発電でまかなわれていることから、電気を使用すれば間接的に化石燃料を燃焼させていることになるからです。このように、Scope1とScope2はいずれも企業が自社の事業活動によって排出しているGHGを指しています。

Scope3：自社の活動に関連した他社のGHG

自社の活動に関連した他社のGHG排出は、Scope3に区分されます。多くの事業は1社のみで完結しているわけではなく、多くの人や企業との関わりの中で営まれています。
たとえば、スーパーマーケットであれば製品を生産する食品メーカー等がサプライチェーンの上流にあり、商品の仕入先には卸売業者が存在し、サプライチェーンの下流には店舗を訪れる消費者がいるといった具合です。こうしたサプライチェーンの上流から下流において排出されるScope1,2を除いたGHGが、Scope3に該当します。

Scope3は、事業活動ごとに15のカテゴリに分類されています。具体的なカテゴリは次の通りです。

■Scope3の15カテゴリ

（※）出典：環境省「サプライチェーン排出量算定の考え方」

事業活動の流れ全体を捉えてGHG排出量を算定する

サプライチェーン排出量とは、自社のGHG排出量だけでなく、事業活動の流れ全体で排出されるGHG排出量のことであり、GHGプロトコルにおけるScope3のベースとなる考え方です。
サプライチェーン排出量には自社が直接的・間接的に排出するGHGも含まれることから、下記のように表されます。

＜サプライチェーン排出量の考え方＞

サプライチェーン排出量＝Scope1排出量＋Scope2排出量＋Scope3排出量

よって、事業活動の流れを「自社よりも上流（原材料調達等）」「自社」「自社よりも下流（販売、廃棄等）」といったように包括的に捉え、そのすべてにおけるGHG排出量を算定する必要があるのです。
自社の排出量のみ気にかけていれば良いというわけではない点に注意してください。

サプライチェーン排出量を算定するべき理由

では、なぜ各事業者が自社のGHG排出量だけでなく、サプライチェーン全体の排出量を算定する必要があるのでしょうか。主な理由を見ていきましょう。

・GHGの正確な算定・削減は、資金調達の上でプラスになる

近年、投資家から「ESG投資」が注目されています。ESGとは環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）のことで、財務情報以外で投資先の価値を測る材料のひとつです。サプライチェーンを含めたGHGの正確な算定・削減は、ESG投資を考える投資家へのアピールとなり、資金調達の上でプラスになるといえます。

・環境対策の方向性が明確になり、GHG削減促進につながる

GHG排出量は企業の事業内容によって異なるため、企業ごとのホットスポット（排出量が特に多いポイント）も異なっています。サプライチェーン排出量を算定することでホットスポットを特定でき、企業として「どの工程で」「どれだけ」「いつまでに」GHG排出量を削減すべきかが明確になります。環境対策の方向性がクリアになることで、効率的な削減が可能です。

・サプライチェーン上の他社との連携が促進され、さらなるGHG削減が可能となる

自社のGHG排出量削減を目標とした場合、自社の影響範囲のみで排出量削減を行うため、自社の影響が及ばない範囲への対策を講じることができず、どうしても削減に限界が来てしまいます。そこで、サプライチェーン排出量の削減を目標とすることで、サプライチェーン上の他社によるGHG排出量の削減も自社の目標達成に寄与します。また、他社との連携が促進され、自社だけでは難しかったGHG排出量の削減が可能となります。

・本業のビジネスチャンス創出につながる

サプライチェーン排出量の算定を通じて、サプライチェーン上の他社との協働につながることもあります。たとえば、サプライチェーン上の他社と連携して、低炭素商品を開発することや、開発した低炭素商品を広めること等、本業のビジネスチャンスの創出につなげることも可能です。

このように、サプライチェーン排出量の算定は、あらゆる企業にとって重要な事項と言えます。GHG排出量の算定方法を知り、サプライチェーン排出量の削減へ向けて実行していくことがGHG削減に向けた第一歩となるでしょう。

GHG排出量の算定手順

GHG排出量を算定する基本的な手順は、次の4ステップとなります。

＜GHG排出量算定の4ステップ＞

• 1. 算定目的の設定：どのような事業目的を達成するために算定に取り組むのか
• 2. 算定対象範囲の設定：GHGの種類・組織的範囲・地理的範囲・活動の種類・時間的範囲
• 3. Scope3活動の各カテゴリへの分類：該当する活動がどのカテゴリに含まれるか
• 4. 各カテゴリの算定：データ収集項目とデータ収集先の整理

GHG排出量の算定に際しては、透明性の高い情報開示にもとづく実データを用いる必要があります。上記の手順に沿って算定を進めた上で、設定した算定の目的を実現していくことが重要です。

GHG排出量算定に関するガイドライン

GHG排出量の算定について、国内の実態を踏まえて環境省と経済産業省では「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン（Ver.2.5）」を国内向けのガイドラインとして策定しています。
Scope1とScope2、ならびにScope3のカテゴリごとに算定方法が解説されているため、ガイドラインに沿って算定を進めることが可能です。

算定サービスを活用する

GHG排出量の算定時には、専用ツールを活用する方法もあります。業界団体や自治体等が提供しているGHG排出量の算定ツールを活用することで、効率的に算定を進めることが可能です。
たとえば、日本商工会議所ではGHGの中でも排出量削減が叫ばれているCO2排出量を算定する、「CO2チェックシート」を公開しています。これは、電力や都市ガス等のエネルギー種別に毎月の使用量・料金を入力していくことにより、CO2排出量が自動で算定できるツールです。

また、民間の排出量算定サービスを活用するのもおすすめです。社内でGHG排出量の算定を実施するためのリソースが不足しているケースや、専門的な知見を活用したいケースでは、特に有効な方法と言えます。算定サービスを活用することにより、組織体制や業務フローを現状から大きく変更することなくGHG排出量の算定を進められるでしょう。

建設会社A社：「Sustana」でCO2排出量算定を自動化し、現場の負担を削減

大手建設会社A社では、CO2排出量算定によって現場の負担が増すことを危惧していました。
「Sustana」は電力会社から届いたデータをCSV形式でアップロードするだけでCO2排出量を自動で算定できるため、手作業による入力の手間が削減されたことに加え、人的ミスの回避にも寄与しました。
算定したデータは、企業の取組を情報開示するための「CDP気候変動質問書」への回答や、社内会議の資料にも活用しています。「Sustana」を活用することによってCO2排出量を効率良く算定できるようになっただけでなく、削減に向けた具体的な施策を検討・立案していくきっかけにもなっているのです。