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デビットカードの作り方は?申込条件や即日発行について解説

デビットカードの作り方は?申込条件や即日発行について解説

決済と同時に口座から引き落とされる、即時決済型のデビットカードは原則、審査や年会費なしで利用できる手軽さが大きな魅力です。しかし、これからデビットカードを申し込む人の中には、「作り方や申込条件が分からない」、「即日発行できるの?」と疑問に感じている人もいるかもしれません。

この記事では、デビットカードの作り方や申込条件、メリット・デメリットについて紹介します。

目次

デビットカードの申込条件は?

デビットカードの申込条件は、主に「銀行口座を保有していること」と「一定の年齢に達していること」の2点です。

デビットカードは、紐づけた銀行口座から利用代金を引き落とす仕組みのカードです。したがって、作成にあたっては必ず銀行口座が必要となります。

また、デビットカードの年齢条件は、「年齢制限なし」としているところもある一方、「15歳以上」と年齢制限を定めているところもある等、銀行によってさまざまです。申込時は事前に確認しておくとよいでしょう。

デビットカードの申込に審査はある?

デビットカードでは、申込にあたって原則、審査は実施されません。これは、デビットカードが即時決済型のカードであるためです。

利用代金を後払いで支払うクレジットカードでは、「支払能力があるか」ということが審査によってチェックされます。しかし、デビットカードは銀行口座の残高の範囲内でしか利用できず、代金もその場で引き落とされることから、クレジットカードのように支払能力が重視されません。そのため、収入のない専業主婦(主夫)や高校生でも作成することができます。

デビットカードの作り方

デビットカードは、銀行窓口やインターネット、アプリ等で申込が行えます。ここからは、デビットカードの作り方の流れについて確認していきましょう。

デビットカードの作り方

デビットカードの種類を選ぶ

まずは、発行するデビットカードの種類を選びましょう。

デビットカードには、「J-Debit」と「国際ブランドデビット」の2つの種類があります。

下の表は横にスクロールできます。

種類 概要 利用できる場所
J-Debit 銀行で発行されるキャッシュカードにデビット機能が付帯されているカード 「J-Debit」のマークがついている店舗
国際ブランドデビット Visa等の国際ブランドが付いているカード 国際ブランドのマークがついている店舗

従来はJ-Debitのデビットカードが主流だったものの、オンラインショッピングでは利用できない等活用のシーンが限られていることから、最近では国際ブランドが付いているデビットカードを発行する銀行が増えています。

国際ブランドデビットには、デビット機能に特化した「単体型」と、キャッシュカードの機能が付帯されている「一体型」の2種類があり、中には付帯特典が充実したゴールドカードやプラチナカード等のランクを発行しているものもあります。

デビットカードの申込方法を決める

発行するデビットカードを決めたら、申込方法を確認しましょう。銀行によっては、店頭窓口だけでなく、インターネットやアプリで申し込めるところもあります。
「忙しくてなかなか窓口へ行く時間がない」という場合は、オンラインでの申込を検討してみましょう。

必要書類を用意してデビットカードに申し込む

デビットカードの申込には、主に下記のものが必要となります。

  • 銀行口座(既存の口座で申し込む場合)

  • 届出印

  • 本人確認書類

なお、口座開設と同時にデビットカードを申し込む場合は、口座へ預け入れる現金も準備しておきましょう。必要書類は各銀行によって異なりますが、インターネットやアプリで申し込む場合は、届出印は不要となることが一般的です。

発行、カード受取

申込手続の完了後、デビットカードは登録住所へ転送不要の簡易書留にて送付されます。発行までの期間も銀行によって異なりますが、おおむね1〜2週間程度を見込んでおくとよいでしょう。

デビットカードは即日発行できる?

デビットカードは、基本的に登録住所への郵送によって受け取ります。したがって、受取までに1〜2週間ほどかかることが一般的です。

特に、ゴールデンウィークや年末年始等は、カードが届くまでに時間がかかることもあるため、余裕を持って申し込むようにしましょう。

ただし、すでに保有している口座でデビットカードを発行する場合、中には即日発行に対応している銀行もあるようです。

作る前にチェック!デビットカードの基礎知識

デビットカードには多くのメリットがある一方、デメリットも存在します。カードを作成する前には、その特徴をよく理解しておきましょう。

デビットカードのメリット

デビットカードには、使い過ぎを防げるだけでなく、お金が管理しやすい等多くのメリットがあります。

デビットカードのメリット

使い過ぎを防げる

デビットカードは、決済と同時に口座から引き落とされる即時決済型のカードです。後払い式のクレジットカードと違って自分の支出と口座残高にギャップが生まれず、使い過ぎを防ぐ効果があります。

また、口座残高以上の支払には利用できないため、支払能力を超えた買い物に使ってしまう心配もありません。

お金が管理しやすい

デビットカードは利用金額が口座から即時に引き落とされるため、家計簿感覚でお金の管理がしやすいメリットがあります。クレジットカードでは1ヵ月分の利用代金が引き落とされることから、その内訳を把握するためには利用明細を確認しなければなりません。

しかし、デビットカードは1回の利用ごとに通帳へ記録されるので、入出金明細を見れば「どこでどのような支払を行ったか」ということを把握できます。

現金の持ち歩きが不要

デビットカードはキャッシュレスで支払が行えるため、現金を持ち歩く必要がありません。特に、大きな買い物をするときはまとまった現金を持ち歩くのに不安を感じることがあるでしょう。

その点、デビットカードは口座残高があれば決済が行えるため、わざわざ事前に現金を準備せずに済みます。財布の中の現金が必要最低限で済む点は、防犯上の観点からも大きなメリットです。

ポイント還元などの特典がある

デビットカードによっては、利用金額に応じてポイントが還元されるものがあります。貯まったポイントは、買い物への利用やほかのポイントへの交換、景品への交換等、ニーズに応じてさまざまな使い道があります。
現金感覚で利用しながら、ポイント還元の特典も受けられるのは嬉しいメリットといえます。

海外でも使える

国際ブランドが付いたデビットカードでは、海外でのショッピングや支払に利用することもできます。使い方はクレジットカードと同様に、カードを提示して暗証番号を入力するだけです。
事前に現地通貨を準備しておく手間がかからず、慣れない旅先で現金を持ち歩く心配もいりません。

また、国際ブランドがついたデビットカードは海外ATMで現地通貨を引き出せる機能もあります。支払口座の預金残高内かつ海外での現金通貨の引き出し範囲内で引き出しができるので、急遽現金が必要になったときでも安心です。

デビットカードのデメリット・注意点

多くのメリットがあるデビットカードですが、一方でいくつかのデメリット・注意点も存在します。

口座残高がないと使えない

デビットカードは、支払口座の残高までしか利用することができません。もし利用したい金額以上の残高がなければ決済がエラーとなってしまうため、そのほかの支払手段を用意する必要があります。
クレジットカードは利用時に口座残高がなくても利用限度額の範囲内であれば決済できるので、その点が不便に感じる人もいるかもしれません。

分割・リボ払いを利用できない

デビットカードは支払方法が一括払いのみとなっており、クレジットカードのように分割払いやリボ払いを選ぶことはできません。たとえば、高額な買い物をするとき等「毎月少しずつ代金を支払いたい」というときには、向いていないといえるでしょう。

まとまった金額を支払うときはクレジットカード、普段の食料品や日用品の購入にはデビットカードを使う等、利用シーンに応じて支払うカードを使い分けることもひとつの方法です。

特典やポイント還元はクレジットカードに劣る

デビットカードの中にはポイント還元等の特典が付帯されているものがありますが、その還元率はクレジットカードに比べてやや低い傾向にあります。「カードを活用して効率よくポイントを貯めたい」と考えている人には、少し物足りなく感じるかもしれません。

ただし、中にはデビットカードとクレジットカードの機能が一体化しているカードもあるため、ポイント還元率を重視する人は、そうしたカードを利用することもひとつの方法です。

デビットカードとクレジットカードの違い

デビットカードは、利用代金が銀行口座から引き落とされるクレジットカードとしばしば混同されることがありますが、違うものです。下記の表で主な違いを確認しましょう。

下の表は横にスクロールできます。

デビットカード クレジットカード
支払うタイミング 即時引き落とし 後払い
支払回数 一括払いのみ
  • 一括払い
  • 分割払い
  • リボ払い
  • ボーナス払い
利用限度額 利用時の銀行口座残高 審査によって決定される
申込できる年齢 銀行によって異なる 18歳以上(高校生は不可)
審査の有無 なし あり

デビットカードとクレジットカードの最も大きな違いは、利用代金を支払うタイミングです。デビットカードはその場で即時引き落としが行われますが、クレジットカードは1ヵ月分の利用代金を後からまとめて支払います。

そのほか、利用限度額や支払回数も異なるため、利用するシーンや金額に応じてデビットカードとクレジットカードを使い分けるとよいでしょう。

デビットカードが使えないケース

デビットカードは残高不足で利用できない点に加えて、いくつか支払に対応していない店舗・サービスがあります。具体的には、下記のような例が挙げられます。

  • インターネットサービスプロバイダーやサブスク等月額料金の支払
  • 高速道路料金
  • 飛行機の機内販売サービス
  • ガソリンスタンド
  • 資金移動(送金)が可能なアカウントへのチャージ取引 等

デビットカードが使えない上記のようなシーンではクレジットカードを利用する等、上手にカードの使い分けをするようにしましょう。

デビット、クレジット、ポイント払いを1枚で!三井住友銀行の「Oliveフレキシブルペイ」がおすすめ

デビットカードを作るなら、クレジットカードやキャッシュカード、ポイント払いの機能が1枚に集約されている三井住友銀行の「Oliveフレキシブルペイ」がおすすめです。

0liveとは?

1枚で複数の支払機能を利用できる「Oliveフレキシブルペイ」

Oliveにお申込いただくと、「キャッシュカード」の機能と「クレジットカード」「デビットカード」「ポイント払い」等複数の支払機能を持つ「Oliveフレキシブルペイ」が発行されます。利用シーンに応じてアプリでいつでも支払方法を切り替えられるため、複数枚のカードを持ち歩く必要がありません。

また、セキュリティに配慮したナンバーレスカードで、口座番号やカード番号、有効期限等の記載がないため安心して利用できます。

Oliveフレキシブルペイで、クレジットモードやデビットモードをご利用される場合は、ご利用金額200円(税込)につき0.5%のVポイントが貯まります。

デビットモードが利用できないときもクレジットモードに切り替えて利用できるので、より幅広いシーンでキャッシュレス決済を利用することができます。

銀行口座の特典も豊富

Oliveには基本特典のほか、「選べる特典」が付帯されており、条件に応じてポイントプレゼントやコンビニATM手数料無料、ポイント還元率アップ等、以下の4つから毎月希望する特典を選べます。

毎月選べる特典

  • 特典1.給与・年金受取特典:毎月Vポイント200pt(年間2,400pt)
  • 特典2.対象のコンビニATM手数料:月1回無料(※)
  • 特典3.Vポイントアッププログラム:還元率が+1%
  • 特典4.ご利用特典:毎月Vポイント100pt
  • 対象はイーネットATM・ローソン銀行ATM・セブン銀行ATMです。なお、Oliveアカウントご契約口座の取引にかかる手数料のみ対象になります。

特に複数の銀行口座を持つ場合、給与・年金受取口座としてOliveを活用するとお得です。
特典1を選択した上で毎月3万円以上を受け取ると、毎月200pt(年間2,400pt)が自動的に貯まります。

Oliveアカウントや特典の詳細については、以下よりご確認ください。
Oliveアカウント

そのほか、対象のコンビニ・飲食店での利用でざくざくポイントが貯まるため、ポイントサービスを重視する人にも向いているカードです。

即時決済で便利なデビットカードはシーンにあわせて使いましょう

即時決済型のデビットカードは使い過ぎを防いだり、原則審査・年会費なしで保有できたりする等多くのメリットがあります。ただしその一方で、支払方法や利用場所が限定されている等、不便を感じる点も少なくありません。より多くのシーンでキャッシュレス決済を活用するためには、デビットカードと合わせてクレジットカードも使い分けることを検討してみるとよいでしょう。

よくある質問

Q1.デビットカードにはどのような申込条件がありますか?

デビットカードは銀行口座があれば誰でも申込ができ、原則審査もありません。これは、デビットカードが即時決済型のカードで支払能力が重視されないためです。したがって、収入のない専業主婦(主夫)や高校生でもデビットカードを申し込むことができます。

Q2.デビットカードは即日発行ができますか?

デビットカードは基本的に簡易書留にて送付されるため、受取までに1〜2週間ほどかかります。ただし、すでに保有している口座でデビットカードを発行する場合は、即日発行に対応している銀行もあります。

Q3.デビットカードのメリットは?

即時決済型のデビットカードは、自分の支出と口座残高にギャップが生まれないことから、使い過ぎを防ぐ効果があります。口座残高以上の支払には利用できないため、支払能力を超えた買い物に使ってしまう心配もありません。
そのほか、家計の管理がしやすい点等多くのメリットがあります。

2025年3月公開時点の情報のため、最新の情報ではない可能性があります。