結婚は夢が膨らみますが、気になるのはかかる費用です。
結婚資金について話し合うことは二人が最初に「お金の話」をするきっかけになります。
月々にいくら貯金すればいいか等の計画を立てましょう。

二人の新生活
いくらかかるの?



出所:新生活準備調査2016 リクルートブライダル総研より三井住友銀行にて算出
新生活にはさまざまなお金がかかります。家計は計画的に管理していきましょう。
家計管理には生活費用の口座の開設、三井住友銀行アプリの活用がおすすめです。
アプリでは「銀行口座の入出金履歴」や「クレジットカードの利用明細」等をまとめてすぐに確認できます。
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生活費の管理用に口座を開設で家計を一括管理
口座やクレジットカードの利用明細等を用いて、家計の収支をグラフで表示します。
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アプリを使って毎月の支出を把握
クレジットカードやデビットカードの利用明細もまとめて確認でき、かしこく管理できます。
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デビットカードなら口座直結・即時引き落としだから使い過ぎの心配もなく、家計の管理ももっと簡単に。
2023年11月22日より、新規お申込受付を終了しております。
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住所変更等のお手続はインターネット
バンキング(SMBCダイレクト)で※
※インターネットバンキング(SMBCダイレクト)なら毎日24時間受付、簡単・便利にお手続きいただけます。
SMBCマネープランで
新生活の家計をシミュレーション

ご結婚後のお二人の年収やライフスタイルの
ご意向をご入力いただくと、
将来の資産の過不足
をシミュレーションすることができます。
家計づくりにお役立てください。
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結婚後
将来に備えて何が必要?

豊かなライフイベントのために
将来のために備えておきたいお金はさまざま。
※1 住宅金融支援機構「フラット35利用者調査2020年度」
※2 幼稚園〜高校:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」
大学:日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」2020年10月30日
※3 公益財団法人 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」
将来のための積み立てなら、早めにはじめた分だけ
時間の経過とともに大きな資産になる可能性があります。



※上記グラフは三井住友銀行で作成したイメージ図です。なお、計算にあたっては月複利計算で1万円未満は切捨し、税引前の総額を表記しています。手数料は考慮していません。上記数字はあくまでもシミュレーションであり、将来の成果を約束するものではありません。
万一への備え
突然の病気やケガにも対応できるよう準備をしておくことも大切です。


※治療費・食事代・差額ベッド代等を含む。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額
※過去5年間に入院し、自己負担を支払った人の集計データ
出所:公益財団法人 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」
大切な家族を守るためにも、保険もしっかりと検討していきましょう。


出所:ゼクシィ新生活準備調査 2016より三井住友銀行にて算出
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そんな方や初心者のこそ、ぜひ一度銀行に気軽にご相談ください!
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結婚費用
結納式の費用 | 19.4万円 |
両家の顔合わせの費用 | 6.9万円 |
婚約指輪 | 38.6万円 |
結婚指輪(2人分) | 27.0万円 |
挙式、披露宴・披露パーティ総額 | 323.6万円 |
新婚旅行費用
新婚旅行 | 30.5万円 |
新婚旅行土産 | 4.2万円 |
住宅購入で住宅ローンを利用するが、頭金はどのくらい必要なんだろう?
回答
住宅購入の資金計画の中で、住宅ローンを利用するにしても、ある程度の自己資金は必要になってきます。住宅ローンの借入限度額は一般的に、購入価格や建築費の80%までというケースが多いため、20%程度はいわゆる頭金として準備する必要があります。
また、住宅購入や建築には税金や各種の手数料も必要になってきますが、その額は一般的に購入価格の5%前後といわれているため、頭金と合わせて購入価格の最低25%程度を自己資金として用意しておくのが望ましいということになります。
購入価格・建築費の目安
購入価格・建築費の80% |
住宅ローンによる借り入れ |
---|---|
購入価格・建築費の20% |
頭金(自己資金) |
購入価格・建築費の5% |
税金や各種手数料(自己資金) |
自己資金というと、貯蓄などで用意された資金が大半ですが、それだけでは不足する場合には、親からの資金援助や、勤務先の社内融資制度などを活用することも可能です。

ゆとりある老後の1ヵ月あたり生活費

- ※「老後の最低日常生活費」「ゆとりのための上乗せ額」は、いずれも、回答者(全国400地点で調査した18〜69歳の男女)の「希望額」であり、実際にかかった費用ではありません。(老後を夫婦2人で暮らしていく上で必要と考える費用)
- 出所:公益財団法人 生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」