メンテナンスのため、以下の時間帯ではSBI証券のサービスをご利用いただけません。
2024年5月18日（土）18：00〜5月19日（日）10：00 各種サービス（入出金・振替、各種お手続き等）
なお、2024年5月18日（土）19：00〜5月19日（日）5：30は三井住友銀行仲介口座の開設ができません。
ご不便をおかけしますが、サービス再開後のご利用をお願いいたします。
- ※クレカ積立のサービス内容を改定いたします。
詳細の内容やスケジュールは三井住友カードのホームページ
をご確認ください。 - ※条件は予告なく変更となる場合がございます。最新の情報は三井住友カードホームページをご確認ください。
SBI証券のクレカ積立
三井住友カードが発行するクレジットカードをSBI証券の投信積立サービスでご利用いただけます。カードの種類や積立額に応じてＶポイントが貯まります。
初心者でも始めやすい
3つのポイント
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- ポイント1
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100円から投資できる
毎月100円〜積立が可能！資産運用を気軽に始めることが出来ます。
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- ポイント2
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口座への事前入金が不要
一度クレカ設定すると自動で積立が始まるため、入金の手間が省けます。
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- ポイント3
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NISAにも対応
投資で得た利益が非課税になるNISA制度にも対応！
クレカ積立でＶポイントが
ザクザク貯まる
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- クレカ積立額に応じて
- カードの種類に応じて毎月のクレカ積立額の最大5%がもらえる！
- ※クレカ積立の月間設定上限額が10万円に引き上げとなりました。
詳細の内容やスケジュールは三井住友カードのホームページをご確認ください。 - ※条件は予告なく変更となる場合がございます。最新の情報は三井住友カードホームページをご確認ください。
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- 投資信託の残高に応じて
- 投資信託の保有残高に応じて毎月Ｖポイントがもらえる！（SBI証券Ｖポイントサービスの投信マイレージ）
SBI証券Ｖポイントサービスとは？
クレカ積立のサービス概要
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- サービス概要
- 投信積立の買付金額のお支払い方法として、クレジットカード決済をご利用いただけるサービスです。
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- 対象のお客さま
- SBI証券の証券総合口座をお持ちのお客さま
※直接SBI証券で口座開設されたお客さま、当行の金融商品仲介サービスを通じて開設されたお客さま等が対象です。※法人口座は対象外です。
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- 対象商品
- SBI証券取扱の積立買付が可能な投資信託
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- 預り区分
- NISA成長投資枠、NISAつみたて投資枠
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- ポイント付与率
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つみたて投資ポイントアッププランでプラチナ・ゴールド等のポイント付与率アップ！
投資信託積立額の最大5.0％分のＶポイントプレゼント
つみたて投資ポイントアッププランの詳細はこちら
- ※三井住友カードの種類によってポイント付与率が変わります。最大5%とは、Oliveフレキシブルペイプラチナプリファードの場合の付与率になります。
- ※クレカ積立のサービス内容を改定いたします。
詳細の内容やスケジュールは三井住友カードのホームページをご確認ください。 - ※条件は予告なく変更となる場合がございます。最新の情報は三井住友カードホームページをご確認ください。
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- 対象カード
- 三井住友カード発行カード
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- 積立設定可能額
- 100円以上1円単位 上限100,000円
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- 積立設定締切日
- 毎月10日
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- 積立申込日
- 毎月1日
※発注は積立申込日の前営業日の翌日AM0:00〜2:00（予定）に行われます。
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- カードのお支払日
- 毎月10日もしくは26日(非営業日の場合は翌営業日)
※三井住友カードの引落スケジュールに準じます。
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- Ｖポイント付与日
- 積立設定締切月の月末頃
- ※三井住友カード特典を受けるには一定の条件があります。詳細は三井住友カードのウェブサイトをご確認ください。
- ※積立設定したカードの会員番号・有効期限が解約、再発行、ランク切替などにより変更となる場合、必ず旧カードを解除したのち、条件判定時までに新カードのご登録をお願いいたします。
Ｖポイント投資
クレジットカードでのお買い物などで貯まっているVポイントを、１ポイント＝１円分として投資信託や国内株式の購入資金に充てることができます。
貯まったＶポイントを
使ってポイント投資
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- ポイント1
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現金を使わずに
気軽に投資デビュー貯まったポイントで投資ができるので、
初心者も始めやすい。
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- ポイント2
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クレカ積立とあわせて
使ってさらにおトククレカ積立で貯まったＶポイントで、
さらに投資信託や国内株式を買うことができます。
「SBI証券Ｖポイントサービス」はSBI証券で取扱いのあるその他ポイントサービスとの併用はできませんのであらかじめご了承ください。
Ｖポイント投資のサービス概要
| 対象商品 | 投資信託のスポット買付 投資信託の積立買付 国内株式の買付 |
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|---|---|---|
| 条件 | ・SBI証券のメインポイント設定で「青と黄色のVポイント」を選択済 ・Vポイントカード登録（旧名称：T会員番号の登録）を実施済 ・三井住友銀行アプリ等からV会員番号のID連携(旧:T会員番号との連携)を実施済 |
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| ポイント利用単価 | 1ポイント1円相当 利用上限：99,999,999ポイント 利用下限：1ポイント |
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| ご留意点 | ・インターネットでの買付のみが対象です。 ・口数買付は対象外です。 |
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- ※Vポイント投資のご利用にあたっては、SBI証券のサイトで青と黄色のVポイントをメインポイントに変更し、所定のお手続をしていただく必要がございます。
くわしくはこちら - ※SBI証券のウェブサイトに遷移します。
クレカ積立設定・Ｖポイント投資手順
- 1SBI証券口座を開設する
最短翌営業日に口座開設！
SBI証券の口座開設
メンテナンスのため、2024年5月18日（土）19：00〜5月19日（日）5：30は三井住友銀行仲介口座の開設ができません。
- ※三井住友銀行仲介口座の開設手続
- 2Ｖポイントが貯まる
三井住友カードを登録
SBI証券お客さまサイトにログインし、三井住友カードを登録
- 3積み立する投資信託を選ぶ
毎月10日までの設定で翌月第一月曜日から積み立て開始
- 4積立設定月の月末頃にポイントゲット
- ※クレカ積立の操作方法についてはSBI証券にお問い合わせください。
よくあるご質問
QＶポイントが貯まる条件を教えてください。
QSBI証券口座でクレジットカード払いによる積立投資はできますか？
QSBI証券口座でＶポイントを使うことはできますか？
QSBI証券のキャンペーン等で付与されるはずのポイントが入っていません。もしくは少ないです。
Q貯まったＶポイントをSBI証券の投資に使いたいがどうすれば良いですか。
QSBI証券でのクレカ登録やクレカ積立の方法を教えてください。
「三井住友カード」に関するご留意点
- 三井住友カードは、三井住友カード(株)が提供しています。当行は、三井住友カード(株)が提供する前記商品・サービスに関する募集等の業務を担当しています。
- クレジットカードのくわしい内容については、三井住友カード(株)にお問い合わせください。
- 三井住友カードは、満18歳以上(高校生は除く)の個人のお客さま専用のサービスです。事業でお使いになる口座は決済口座として指定できません。
- 三井住友カードは年会費がかかります。年会費はカード種類によって異なります。くわしくは各カードごとの年会費欄をご確認ください。
- 三井住友カード「お借入枠」「海外キャッシュサービス枠」の設定をご希望の場合は、ご入会後、三井住友カード(株)に各種設定申込書をご請求の上、お手続きください。
- 三井住友カードの入会に際しては、三井住友カード(株)所定の審査がございます。
- ETCカードをお申込の場合、年会費は初年度無料。次年度以降550円(消費税込)/枚がかかります。ただし前年度に1回以上ETC利用の請求があれば無料となります。
SBI証券との金融商品仲介サービスに関する留意点
- 三井住友銀行は、SBI証券を委託金融商品取引業者として、証券口座の開設、及び有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
- 金融商品仲介業務でご案内する有価証券のご購入に際しては、SBI証券の証券総合口座の開設が必要になります。本口座は投資者保護基金の対象です。口座開設料・管理料は無料です。開設は当行がお取次ぎを行います。
- SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。当行の金融商品仲介業務を通して、お客さまがSBI証券の商品をお申込みの際には、最新の「目論見書」「販売説明書」「契約締結前書面」をSBI証券のウェブサイト等より必ずご確認いただき、ご自身の判断と責任において最終的な投資決定をしていただくようお願いします。
- 金融商品仲介における金融商品等は、預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。また、当行が元本を保証する商品ではありません。
- 当行において金融商品仲介取引をされるか否かが、お客さまと当行の預金・融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での預金・融資等のお取引内容が金融商品仲介に影響を与えることはありません。
金融商品取引法等に係る表示
- ※SBI証券のウェブサイトに遷移します。
＜金融商品仲介業務を行う登録金融機関＞
株式会社三井住友銀行 登録金融機関 関東財務局長（登金）第54号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
＜委託金融商品取引業者＞
株式会社SBI証券 金融商品取引業者 商品先物取引業者 関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会
- ※当行は委託金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
投資信託（金融商品仲介）に関する留意事項
- 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは委託元金融商品取引業者であるSBI証券のWEBサイトにご用意しています。
- 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等（購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
- 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
- これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
- 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
- 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
- 投資信託は預金ではありません。
- 投資信託は預金保険の対象ではありません。
- 委託元金融商品取引業者で金融商品仲介にてご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象です。
- 投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
NISAに関する留意点
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA（成長投資枠・つみたて投資枠）のことをいいます。
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。 - NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。 - 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。 - つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
