あなたの投資、株だけで大丈夫？

• 本案内に記載のセミナーでは、金融商品の商品性等についてご紹介を行います。
• また、セミナー終了後に、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
• このセミナーは情報提供を目的として開催するものであり、特定の投資信託・生命保険・株式・債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
• セミナー内の資料で使用している各種データは過去の実績に基づくものであり、将来にわたって保証されるものではありません。
• ご利用のOSやブラウザによってはセミナーの申込、視聴が出来ない場合があります。以下の推奨環境でご利用ください。なお、バージョンが古い場合、エラーまたは動作に制限がかかることがあります。

【ブラウザ】

Google Chrome　最新版

Firefox　最新版

Safari　最新版

• ※Microsoft Edgeでは申込出来ない場合があります。

• このご案内は具体的な商品をご説明するものではないため詳細を記載しておりませんが、元本保証のないリスク性商品のご購入やご売却、保有にあたっては、手数料等をご負担いただきます。
• リスク性商品には、各種相場環境等の変動により、投資した資産の価値が投資元本を割り込む等のリスクがあります。
• リスク性商品を中途解約する場合は、ご購入時の条件が適用されず不利益となる場合があります。
• 商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書または販売用資料等でご確認ください。

• 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
• 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等（購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
• 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
• これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
• 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
• 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
• 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
• 投資信託は預金ではありません。
• 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
• 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
• 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。

• 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
• 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
• 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

• 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
• 「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。
• 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。