ファンド詳細

DITケイマンJ(後払手数料)

ファンドの分類

分類:外国投信

ファンドの特徴

・多様な債券に投資を行う「マルチセクター債券ファンド」です
・ザ・パトナム・アドバイザリー・カンパニー・エルエルシーが運用します
・原則として、毎月分配金をお支払いします
・ご購入時にはお申込手数料はかかりません

お申込情報

お申込単位 《分配金受取型》
当初:300口以上10口単位
追加:300口以上10口単位
ご購入価額 手続日の基準価額
購入時手数料 保有期間に応じた後払手数料(非課税)
2年以内 4.0%
2年超3年以内 3.0%
3年超4年以内 2.0%
4年超5年以内 1.0%
5年超 なし
信託報酬 月次平均純資産価額に対し年率1.80%を上限
その他の費用 仲介手数料およびその他の費用を含む一定のファンドの費用は、実費として間接的なご負担となります。これらは実費が計上されるため、予め料率や上限額を表示することができません。また、これらはファンドが別途負担し、管理報酬等の総額の上限対象にはあたりません。
信託財産留保額 ありません。
お取引方法
  • パソコンでお取引可能
  • 電話でお取引可能
設定・運用(委託会社) ザ・パトナム・アドバイザリー・カンパニー・エルエルシー
信託期間 2150/12/31
決算日 毎年4月30日
特記事項 <以下をご参照>
・後払手数料は、各受益証券につき、発行価格と買戻価格の低い方の価格に基づいて計算されます。購入日から買戻日までの期間の算定においては、購入日の属する月の翌年の同月末日をもって満1年とします。また、複数時に分けて受益証券が購入されている場合、先に購入された(=保有期間の長い)受益証券から買戻されます。
・本ファンドはNISA対象外ファンドです。当行では、税法上の公募株式投資信託のみ取り扱っております。

用語・表示内容等の解説

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • SMBCダイレクト ライトをご利用のお客さまは、インターネットバンキング・モバイルバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は残高・明細照会のみご利用いただけます。購入・換金等はご利用いただけません。
  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。
  • 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。