ファンド詳細

ゴールドマン・サックス・米ドル・MMF

ファンドの分類

分類:外貨建MMF

ファンドの特徴

・米ドル・ポートフォリオはUS$マスター・ファンドへの投資を通じて、主に信用度の高い金融市場証券に分散投資します。US$マスター・ファンドは受益証券1口当たり1米ドルの、安定した純資産価格の達成を目指します。
・投資収益の全部または実質的に全部は、各営業日に分配され、当該月の最終営業日に再投資されます。

お申込情報

お申込単位 《分配金再投資型》
当初:1千米ドル以上1米セント単位
追加:1千米ドル以上1米セント単位
自動積立:1万円以上1千円単位
ご購入価額 手続日の基準価額
購入時手数料 なし
信託報酬 純資産額に対し年率0.85%を上限
その他の費用 源泉税・印紙税またはその他の税金、投資についての手数料・売買委託手数料、借入金の利息は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきますが、運用状況等により変更するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
信託財産留保額 ありません。
お取引方法
  • パソコンでお取引可能
  • 電話でお取引可能
  • 投信自動積立対象ファンド
設定・運用(委託会社) ゴールドマン・サックス・マネジメント(アイルランド)リミテッド
信託期間 無期限
決算日 毎年12月31日
特記事項 <以下ご参照>
・本ファンドはNISA対象外ファンドです。当行では、税法上の公募株式投資信託のみ取り扱っております。
・本ファンドのパソコンでのお取引きは、解約(円貨受取)、投資信託自動積立のみ取り扱っております。ご購入の際は電話(オペレーター)でお手続ください。

用語・表示内容等の解説

  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • SMBCダイレクト ライトをご利用のお客さまは、インターネットバンキング・モバイルバンキング(SMBCダイレクト)での投資信託取引は残高・明細照会のみご利用いただけます。購入・換金等はご利用いただけません。
  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 「選択した通貨」(コース)の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」(コース)の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。
  • 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇(円安)した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落(円高)した場合は、為替差損が発生します。