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SBI証券の口座開設

三井住友銀行からSBI証券の口座開設をして、便利・おトクに資産運用を始めよう!

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  • ※三井住友銀行仲介口座の開設手続
新NISAも対応!クレカ積立でVポイント最大5%還元!さらに取引に応じてVポイントがザクザク貯まる!
  • クレカ積立の月間設定上限額が10万円に引き上げとなります。
    詳細の内容やスケジュールは三井住友カードのホームページ新規ウィンドウでページを開きますをご確認ください。
  • 条件は予告なく変更となる場合がございます。最新の情報は三井住友カードホームページをご確認ください。

三井住友銀行×SBI証券のメリット

三井住友銀行からSBI証券の口座を開設すると、各種取引でVポイントがザクザク貯まります。

メリット1
NISAも対応!
クレカ積立で最大5還元
毎月100円から投資が可能!クレカ積立額に応じて、最大5%のVポイントが貯まります。NISAにも対応!
  • クレカ積立の月間設定上限額が10万円に引き上げとなります。
    詳細の内容やスケジュールは三井住友カードのホームページ新規ウィンドウでページを開きますをご確認ください。
  • 条件は予告なく変更となる場合がございます。最新の情報は三井住友カードホームページをご確認ください。
メリット2
取引に応じて
Vポイントが貯まる
(SBI証券Vポイントサービス)
SBI証券でのお取引や投資信託の残高に応じて、Vポイントが貯まる!さらに、三井住友銀行・三井住友カード仲介口座を保有の方限定でVポイントがもらえる特典も!

SBI証券Vポイントサービスは
こちら新規ウィンドウでページを開きます

※SBI証券のウェブサイトに遷移します。

メリット3
Vポイントアップ
プログラムで最大+2
SBI証券のさまざまなお取引で、対象のコンビニ・飲食店でのクレカご利用時にポイント付与率アップ!
メリット4
Vポイント投資
できる
貯まったVポイントを使って投資信託が買える!現金を使わずに気軽に投資デビュー!

SBI証券×青と黄色の
Vポイントへのリニューアル

SBI証券Vポイントサービスで使えるVポイントが「青と黄色のVポイント」へリニューアルします。

V POINT × T-POINT → 青と黄色のVポイント
  • Point1
    青と黄色のVポイントへのリニューアルで投資信託のスポット買付に加えて、投資信託の積立買付や国内株式の買付にもポイントが利用できるようになります。
  • Point2
    メインポイントを青と黄色のVポイントへ切り替えていただく必要があります。
    お手続は2024年4月28日(予定)よりSBI証券サイト内にて可能となります。
  • Point3
    2024年4月16日以降、リニューアル後にメインポイントを青と黄色のVポイントへ切り替えていただくまでの期間は、ポイント投資をご利用いただけません。

2024年4月28日(予定)以降のお手続やサービスの詳細については、SBI証券のサイト新規ウィンドウでページを開きますにてご確認ください。

  • 統合前のVポイントをメインポイントに設定(2024年4月27日までに設定)されている場合は、2024年10月付与分をもって統合前のVポイントの付与が終了いたします。2024年11月以降の付与分を「青と黄色のVポイント」でお受け取りいただくためには、2024年10月10日までにメインポイントの変更手続をお願いいたします。

実施中のキャンペーン

Vポイントアッププログラムで最大+2%還元!

Vポイントアッププログラムは、SMBCグループの各社サービスのご利用状況に応じて、対象のコンビニ・飲食店※1でのクレジットカードご利用時にVポイントを還元。既存サービスと組み合わせると還元率は最大20%!

SBI証券では各種お取引を条件に、最大+2※2のVポイントが貯まります。

2024年5月1日より、Vポイントアッププログラムの条件が変わります。

SBI証券の対象取引と還元率

2024年4月30日まで

対象取引・還元率
合計2
達成条件 判定タイミング Vポイント付与対象※3 Vポイント付与日
投資信託
+0.5
投資信託
の買い付けが1回以上
当月1日〜月末まで 対象のコンビニ・
飲食店での
当月1日〜月末までの
カード利用金額
カードご利用月の
翌々月末までに付与
国内株・米国株
+0.5
国内株式または米国株式
の取引が1回以上
当月1日〜月末まで
【三井住友カード・三井住友
銀行仲介口座独自特典】

NISA残高
+1

当月末のNISA口座における
投資信託の保有資産評価額が50万円以上あること

  • 国内株式・海外株式は、NISA口座の保有資産評価額の集計対象とはなりません。
  • 2023年12月までのNISA/つみたてNISA口座と、2024年1月からの新NISA口座の投資信託の保有資産評価額を合算して判定いたします。
当月末時点
  • ※1対象店舗が、百貨店や駅ビル、ショッピングセンターなどの施設の中にある場合、ガソリンスタンド併設店舗、その他一部の店舗ではポイント加算の対象とならない場合がございます。
  • ※2ポイント還元率は利用金額に対する獲得ポイントを示したもので、ポイント交換方法によっては、1ポイント1円相当にならない場合がございます。
  • ※3当月分を特典対象とするためには、SBI証券VポイントサービスおよびSMBC IDを当月末23時59分までに登録する必要があります。いかなる理由があっても登録が当月末23時59分から遅れた場合は当月分のVポイントを付与いたしかねますので、あらかじめご了承ください。
  • Vポイントアッププログラムを利用するには、SMBC IDにご登録のうえ、Vpass連携が必要です。
  • Vポイントアッププログラムでは、SBI証券での取引以外にも、SMBCグループの各社サービスのご利用状況によって、対象のコンビニ・飲食店でのご利用時に最大20%のVポイントを付与します。
  • ポイント還元率の合算は、複数のVポイントアッププログラムの条件を達成した場合、20%を超える事がございますが、景品表示法の定めに基づき、実際にポイントアップされる還元率の上限は20%までとなります。
  • 取引条件の達成状況についてはSBI証券にお問合せください。
  • 三井住友銀行の投資信託口座で投資信託の購入やNISA残高の条件を満たしてもVポイントアッププログラムの対象とはなりません。

2024年5月1日以降

  • ポイントの獲得には以下の表の対象取引の達成に加えて、4月28日(予定)以降にメインポイントの変更手続などが必要となります。必要な設定条件はこちら

<2024年5月1日からの取引条件>

対象取引・還元率
合計2
達成条件 判定タイミング Vポイント付与対象 Vポイント付与日
Vポイント投資
+1
当月のVポイント投資で合計10,000ポイント以上利用 当月1日〜月末まで 対象のコンビニ・
飲食店での
当月1日〜月末までの
カード利用金額
カードご利用月の
翌々月末までに付与
【三井住友カード・三井住友銀行仲介口座独自特典】
NISA口座残高200万円
+0.5
当月末のNISA口座における
投資信託の保有資産評価額が
200万円以上※1
当月末時点
【三井住友カード・三井住友銀行仲介口座かつ、Olive会員さま独自特典】
NISA口座残高100万円
+0.5
当月末のNISA口座における
投資信託の保有資産評価額が
100万円以上※1 ※2
当月末時点
  • ※12023年12月までのNISA/つみたてNISA口座と、2024年1月からのNISA口座の投資信託の保有資産評価額を合算して判定いたします。
  • 国内株式・海外株式は、NISA口座の保有資産評価額の集計対象とはなりません。
  • 三井住友カード・三井住友銀行仲介口座以外はポイント付与されません。
  • ※2三井住友カード・三井住友銀行仲介口座を保有、かつ、Olive フレキシブルペイに紐づくVpassID/SMBC IDにて「三井住友カードVポイント認証」の登録をされた方のみ対象です。(「三井住友カードVポイント認証」は2024年4月28日(予定)から手続可能となります。)
  • 本プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
  • 当月分を特典対象とするためには、三井住友カードVポイント認証およびSMBC IDを当月末23時59分までに登録する必要があります。いかなる理由があっても登録が当月末23時59分から遅れた場合は当月分のVポイントを付与いたしかねますので、あらかじめご了承ください。

<2024年5月1日からの設定条件>

  • 条件1

    Vポイントアッププログラム対象カードをお持ちのうえSMBC IDを登録すること

  • 条件2

    メインポイントを青と黄色のVポイントに設定

  • 条件3

    Vポイントカード登録

  • 条件4

    「三井住友カードVポイント認証(Vpass/SMBC ID登録)」の登録

  • 条件1について、SMBC IDはVpassとの連携が必要です。Vpassとの未連携時は還元率アップの対象となりません。
    以下の場合は、お客さまがお手続きすることなく、SMBC IDは自動でVpass連携されます。
    ・Oliveアカウントを契約し、フレキシブルペイ(クレジットモード)が発行
    ・VpassアプリからSMBC IDを登録
  • 条件2〜4のお手続は、 2024年4月28日(予定)から可能です。

SBI証券の魅力

  • 魅力1

    主要ネット証券
    業界最低水準の手数料
    ※4

    国内株式の売買手数料0円等、
    低コストで資産運用ができる!

    ゼロ革命はこちら

  • 魅力2

    豊富な
    商品ラインアップ

    投資信託の取り扱いは2,600本超※5

  • 魅力3

    預かり資産残高
    ネット証券No.1
    ※6

    預かり資産残高が30兆円を突破
    (2023年7月末時点)

  • ※4比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。
    (2023/9/29現在、各社公表資料等より、SBI証券調べ。SBI証券の数値は2023/9/30(土)発注分より適用開始予定のゼロ革命による無料条件達成時の手数料で表示)
  • ※52023年10月31日時点。
  • ※6比較対象範囲は、口座開設数上位のネット証券5社(SBI証券、auカブコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順))です。(2021年6月末時点 各社公表資料よりSBI証券調べ)

NISAならSBI証券!

100円から始められる
投資信託※7
買付手数料0円
クレカ積立額に応じて
毎月Vポイントが貯まる
  • ※7インターネットコースが対象です。その他詳細は各商品の目論見書をご確認ください。くわしくはSBI証券の「手数料」新規ウィンドウでページを開きますをご確認ください。
  • 新NISAにおける米国株式&海外ETFの売買手数料ゼロ!について詳細はこちら新規ウィンドウでページを開きます(SBI証券のウェブサイトに遷移します)

三井住友銀行アプリとSBI証券を連携するメリット

  • メリット1

    アプリで一括管理

    三井住友銀行アプリでSBI証券の口座の残高・損益状況が確認可能!
    銀行口座と証券口座の管理を一括で行えます。

  • メリット2

    SBI証券取り扱いの
    投資信託が買える

    三井住友銀行アプリからSBI証券のかんたん投資サイトにログイン可能!残高の状況を確認しながら投資信託の取引がスムーズに!

SBI証券の
口座開設手順

お手元にマイナンバーカードや運転免許証ご用意ください。本人確認に必要な書類についてはSBI証券の「口座開設の流れ」新規ウィンドウでページを開きますをご確認ください。

  • 1「SBI証券の口座開設」ボタンをクリックし、必要事項を入力
    • 途中SBI証券のウェブサイトへ遷移します
  • 2本人確認の書類を提出
  • 3口座開設完了

よくあるご質問

日常生活で使えるおカネの豆知識も、これからのマネープランに役立つ資産運用のキホンも。マネーを学んで、ミライへ一歩踏み出そう。

  • 三井住友銀行は、SBI証券を委託金融商品取引業者として、証券口座の開設、及び有価証券の売買の媒介等を金融商品仲介業務として行います。
  • 金融商品仲介業務でご案内する有価証券のご購入に際しては、SBI証券の証券総合口座の開設が必要になります。本口座は投資者保護基金の対象です。口座開設料・管理料は無料です。開設は当行がお取次ぎを行います。
  • 金融商品仲介における金融商品等は、預金ではなく預金保険制度の対象ではありません。また、当行が元本を保証する商品ではありません。
  • 当行において金融商品仲介取引をされるか否かが、お客さまと当行の預金・融資等他のお取引に影響を与えることはありません。また、当行での預金・融資等のお取引内容が金融商品仲介に影響を与えることはありません。
  • SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。当行の金融商品仲介業務を通して、お客さまがSBI証券の商品をお申込みの際には、最新の「目論見書」「販売説明書」「契約締結前書面」をSBI証券のウェブサイト等より必ずご確認いただき、ご自身の判断と責任において最終的な投資決定をしていただくようお願いします。
金融商品取引法等に係る表示新規ウィンドウでページを開きます
  • SBI証券のウェブサイトに遷移します。

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

  • 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
    NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
  • リスク及び手数料について
    SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
  • 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
    NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
  • NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
    SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
    ※SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。
  • 年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
    年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
    投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
  • 損失は税務上ないものとされます。
    NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
  • 出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
    出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。
  • つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
    つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
  • つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
    つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
  • NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
    NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。

<金融商品仲介業務を行う登録金融機関>
株式会社三井住友銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第54号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会

<委託金融商品取引業者>
株式会社SBI証券 金融商品取引業者 商品先物取引業者 関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会

  • 当行は委託金融商品取引業者の代理権は有しておりません。