ポイント

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に投資し、信託財産の成長を目指します。

Point1投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資します。

インデックスファンドや上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、以下の資産等に投資します。

Point2イボットソン・アソシエイツ・ジャパンの助言に基づき、基本資産配分比率を決定します。

イボットソン・アソシエイツ・ジャパンは、各資産の期待収益率やリスク(標準偏差)および資産間の相関係数等を推計・最適化して基本資産配分比率を算出し、助言します。

Point3目標リスク水準の異なる5つのファンドからお選びいただけます。

目標リスク水準とは

目標リスク水準は各ファンドのリスク(標準偏差)の目安を表示したものです。
一般にリスクの数値が大きいほどリターン(収益)の振れ幅が大きくなる傾向があります。

各ファンド間でスイッチングが可能です。ただし、販売会社によっては、スイッチングを行わない場合があります。また、一部のファンドのみの取扱いとなる場合があります。

Point4実質組入外貨建資産については、投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

運用手法

ファンドのしくみ

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

ライフプランに合わせて5つのファンドから選択

投資者の皆さまそれぞれのライフプランやリスク許容度に合わせて、目標リスク水準が異なる5つのファンドからお選びいただけます。

(出所)イボットソン・アソシエイツ・ジャパンのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

  • ※上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。
  • ※目標リスク水準は2017年6月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

ポートフォリオの基本資産配分イメージ

目標リスク水準に応じて、基本資産配分比率は各ファンドで異なります。

  • ※( )内の数値は目標リスク水準です。
  • ※円グラフ内の数値は基本資産配分比率です。

(出所)イボットソン・アソシエイツ・ジャパンのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成

※基本資産配分比率は2017年6月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

運用プロセス

世界各国の債券、株式およびリート等を投資対象とし、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンからの助言に基づき基本資産配分比率を決定し、ポートフォリオを構築します。

※上記の運用プロセスは2017年6月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

主な投資制限

  • ■ 投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
  • ■ 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。

分配方針

  • ■ 年1回(原則として毎年9月15日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、分配金額を決定します。
  • ■ 分配対象額は、経費控除後の利子、配当等収益と売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
  • ■ 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。

※委託会社の判断により分配を行わない場合もあるため、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。
(基準価額水準、市況動向等によっては変更する場合があります。)

分配金に関する留意事項

  • ■分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • ●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
    また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • ●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
投資のリスク・
その他留意点

基準価額の変動要因

ファンドは、投資信託を組み入れることにより運用を行います。ファンドが組み入れる投資信託は、主として内外の株式、債券および不動産投資信託(リート)を投資対象としており、その価格は、保有する株式、債券および不動産投資信託(リート)の値動き、当該発行者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。ファンドが組み入れる投資信託の価格の変動により、ファンドの基準価額も上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運用の結果としてファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯金とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、一定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。

価格変動リスク

株式市場リスク
株式の価格の下落は、基準価額の下落要因です 内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発行企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
債券市場リスク
債券の価格の下落は、基準価額の下落要因です 内外の政治、経済、社会情勢等の影響により債券相場が下落(金利が上昇)した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、ファンドが保有する個々の債券については、下記「信用リスク」を負うことにもなります。
不動産投資信託(リート)に関するリスク
リートの価格の下落は、基準価額の下落要因です リートの価格は、不動産市況や金利・景気動向、関連法制度(税制、建築規制、会計制度等)の変更等の影響を受け変動します。また、リートに組み入れられている個々の不動産等の市場価値、賃貸収入等がマーケット要因によって上下するほか、自然災害等により個々の不動産等の毀損・滅失が生じる可能性もあります。さらに個々のリートは一般の法人と同様、運営如何によっては倒産の可能性もあります。これらの影響により、ファンドが組み入れているリートの価格が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
信用リスク
債務不履行の発生等は、基準価額の下落要因です ファンドが投資している有価証券や金融商品に債務不履行が発生あるいは懸念される場合に、当該有価証券や金融商品の価格が下がったり、投資資金を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

為替変動リスク

為替変動リスク
部分的な為替ヘッジにより、円高が基準価額に与える影響は軽減されます 外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円高)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)は、実質外貨建資産に対し原則として対円での為替ヘッジを行うため、為替の変動による影響は限定的と考えられます。

カントリーリスク

カントリーリスク
投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です 海外に投資を行う場合には、投資する有価証券の発行者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資金の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が大きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。

市場流動性リスク

市場流動性リスク
市場規模の縮小・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です ファンドの資金流出入に伴い、有価証券等を大量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
お申込情報
お申込単位 ≪分配金再投資型≫
当初:1万円以上1円単位
追加:1万円以上1円単位
自動積立:1千円以上1千円単位
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入時手数料 なし
信託報酬 組入投資信託証券を含めた実質的な運用管理費用は純資産総額に対し概ね年率0.9904%(税込)
その他の費用・
手数料
上記のほか、ファンドの監査費用や有価証券の売買時の手数料、資産を外国で保管する場合の費用、マザーファンドの購入・換金に伴う信託財産留保額等(それらにかかる消費税等相当額を含みます。)が信託財産から支払われます。これらの費用に関しましては、その時々の取引内容等により金額が決定し、運用状況により変化するため、あらかじめ、その金額等を具体的に記載することはできません。
信託財産留保額 ありません。
お取引方法
  • パソコンでお取引可能
  • 投信自動積立対象ファンド
設定・運用 三井住友アセットマネジメント
信託期間 2037年9月15日
決算日 毎年9月15日(休業日の場合は翌営業日)

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