ファンド詳細
ＪＰＭアジア株・アクティブ・オープン
- ファンドの分類
- 海外株式
- ファンドの特徴
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・投資対象国の株式の中から、成長性があり、かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に投資します。
・原則として、為替ヘッジは行いません。
・ファンドの運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行います。
・ファンドのベンチマークは、MSCI AC ファーイースト・インデックス（除く日本、税引後配当込み、円ベース）とします。
| お申込単位 | 《分配金再投資型》 当初：１万円以上１円単位 追加：１万円以上１円単位 自動積立：１万円以上１千円単位 |
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| ご購入価額 | 手続日の翌営業日の基準価額 |
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購入時手数料 |
1,000万円未満：3.30％（税込） 1,000万円以上1億円未満：2.20％（税込） 1億円以上5億円未満：1.10％（税込） 5億円以上：0.55％（税込） ※別に定める場合はこの限りではありません。 |
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信託報酬等 |
純資産総額に対し年率1.683％（税込） |
| その他の費用 | 特記事項欄をご参照下さい。 |
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信託財産留保額 |
ありません。 |
| お取引方法 |
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| 設定・運用（委託会社） | |
| 信託期間 | 無期限 |
| 決算日 | 毎年５、１１月の１５日（休業日の場合は翌営業日） |
| 特記事項 | 《その他の費用について》 1 以下の費用等が認識された時点で、ファンドの計理基準に従い、信託財産に計上されます。ただし、間接的にファンドが負担するものもあります。 ・ 有価証券の取引等にかかる費用（当該取引等の仲介業務およびこれに付随する業務の対価として証券会社等 に支払われます。なお、その相当額が取引価格に含まれている場合があります。） ・ 外貨建資産の保管費用（当該資産の保管業務の対価として受託会社の委託先である保管銀行等に支払われ ます。） ・ 信託財産に関する租税 ・ 信託事務の処理に関する諸費用、その他ファンドの運用上必要な費用 （注） 上記1の費用等は、ファンドの運用状況、保有銘柄、投資比率等により変動し、また銘柄ごとに種類、金額および計算方法が異なっておりその概要を適切に記載することが困難なことから、具体的に記載していません。さらに、その合計額は、受益者がファンドの受益権を保有する期間その他の要因により変動し、表示することができないことから、記載していません。 ２ 純資産総額に対して年率0.022％（税抜0.02％）をファンド監査費用とみなし、そのみなし額を信託財産に日々計上します。ただし、年間330万円（税抜300万円）を上限とします。 （当該監査費用は、信託財産の財務諸表の監査業務の対価として監査法人に支払われます。） なお、上記1・2の費用等の詳細は、請求目論見書で確認することができます。 |
