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ファンド詳細

ファンド詳細

デジタル・トランスフォーメーション株式ファンド《ゼロ・コンタクト》

ファンドの分類: 海外株式

ファンドの特徴

お申込単位	《分配金再投資型》当初：1万円以上1円単位追加：1万円以上1円単位自動積立：1万円以上1千円単位
ご購入価額	手続日の翌営業日の基準価額
購入時手数料	1億円未満　3.30%（税込） 1億円以上5億円未満　1.65%（税込） 5億円以上10億円未満　0.825%（税込） 10億円以上　0.55%（税込） ※別に定める場合はこの限りではありません。
信託報酬等	純資産総額に対し年率1.7985％（税込）
その他の費用	特記事項をご参照ください。
信託財産留保額	ありません。
お取引方法	パソコンでお取引可能投信自動積立対象ファンド
設定・運用（委託会社）	日興アセットマネジメント
信託期間	無期限
決算日	毎年6月7日
特記事項	《その他の費用について》 ①目論見書などの作成および交付に係る費用、②運用報告書の作成および交付に係る費用、③計理およびこれに付随する業務に係る費用（①～③の業務を委託する場合の委託費用を含みます。）、④監査費用などは委託会社が定めた時期に、信託財産から支払われます。組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息、立替金の利息および貸付有価証券関連報酬などがその都度、信託財産から支払われます。運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

用語・表示内容等の解説

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。
「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。

リスク	投資目的	リスク許容度
	元本の安全性重視	収益性は低くても、元本割れリスクが極力小さいことを重視する。
	分配金による安定的な収入重視	分配金を重視した中長期的かつ安定的な運用を望むが、ある程度の元本割れとなるリスクも許容する。
	分配金や利金による収入と共に、値上がり益を追求	分配金や利金を重視するだけでなく、値上がり益も追求するため、相応の元本割れリスクも許容する。
	利回り・値上がり益を追求	積極的に利回り・値上がり益を追求するため、元本割れとなるリスクがある程度大きくても許容する。
	高い利回り・大幅な値上がり益を追求	積極的に高い利回り・値上がり益を追求するため、元本割れとなるリスクが非常に大きくても許容する。

※リスクの大小は一般的な傾向であり、実際に投資した場合と異なることがあります。上記分類は当行が分類したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。