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ファンド詳細

ファンド詳細

マニュライフ・円ハイブリッド債券インカム・ファンド（３ヵ月決算型）

ファンドの分類: 国内債券

ファンドの特徴

お申込単位	《分配金再投資型》当初：1万円以上1円単位　追加：1万円以上1円単位　自動積立：1万円以上1千円単位
ご購入価額	手続日の翌営業日の基準価額
購入時手数料	1億円未満　0.55%（税込） 1億円以上　なし ※別に定める場合はこの限りではありません。
信託報酬等	純資産総額に対し年率0.77％以内（税込）
その他の費用	特記事項欄をご参照ください。
信託財産留保額	ありません。
お取引方法	パソコンでお取引可能投信自動積立対象ファンド
設定・運用（委託会社）	マニュライフ・インベストメント・マネジメント株式会社
信託期間	無期限
決算日	毎年1、4、7、10月の25日（休業日の場合は翌営業日）
特記事項	《その他の費用について》法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、毎日のファンドの純資産総額に対して、合理的な見積率（上限年率0.2％（税込））を乗じた額をその費用の合計額とみなして、実際の費用に関わらずファンドからご負担いただきます。・法定書類等の作成費用とは、有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等にかかる費用です。・監査費用とは、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用です。組入有価証券等の売買にかかる売買委託手数料、信託事務の諸費用等は、ファンドからご負担いただきます。・売買委託手数料は、有価証券等の売買の際に証券会社等に支払う手数料です。・信託事務の諸費用とは、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた利息等です。これらの費用は、運用状況、保有期間等により変動するため、事前に料率、上限額等を記載することができません。

用語・表示内容等の解説

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。
「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。

リスク	投資目的	リスク許容度
	元本の安全性重視	収益性は低くても、元本割れリスクが極力小さいことを重視する。
	分配金による安定的な収入重視	分配金を重視した中長期的かつ安定的な運用を望むが、ある程度の元本割れとなるリスクも許容する。
	分配金や利金による収入と共に、値上がり益を追求	分配金や利金を重視するだけでなく、値上がり益も追求するため、相応の元本割れリスクも許容する。
	利回り・値上がり益を追求	積極的に利回り・値上がり益を追求するため、元本割れとなるリスクがある程度大きくても許容する。
	高い利回り・大幅な値上がり益を追求	積極的に高い利回り・値上がり益を追求するため、元本割れとなるリスクが非常に大きくても許容する。

※リスクの大小は一般的な傾向であり、実際に投資した場合と異なることがあります。上記分類は当行が分類したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。